HRテックの最新動向 高機能・低価格で大幅に生産性向上
HRテックを取り入れる企業は近年拡大傾向にある。その背景には安価でかつ安全なサービスを取り入れることで、人事部門の生産性向上や社員の働きやすさ向上につなげる意図がある。新卒採用、中途採用、労務管理、タレントマネジメント、教育・研修、組織診断、社内SNSの７つの分野の日本におけるサービスを取材した。
HRテックの市場は急速に拡大しており、企業の投資額は年間2000億円に達するといわれている。HRテックとは、「ヒューマン・リソース×テクノロジー」のことであり、採用、労務管理、組織開発、タレントマネジメント、教育・研修といった人事業務のプロセスをITに置き換えたサービスのことである。AI、ビッグデータ、フィンテックなどの用語とともに頻繁に使用されるようになったが、ご存知の通りこれまでも人事業務システムは存在している。最近のHRテックの特徴は、多くのサービスがクラウドやSNSを活用しており、スマートフォン（スマホ）やタブレットなどモバイルを含むマルチデバイスで使用可能で、使い勝手が格段に向上しているところだ。これまで大手企業でしか使うことができなかった導入に数千万から数億円掛かっていた人事システムとほぼ同様の機能が、中小零細企業であっても安価な価格で手軽に導入できる画期的なサービスが多い。 手軽なのは導入方法だけではない。社員情報の登録や各種パラメーターの設定など、これまでは時間がかかっていたプロセス管理が簡単な設定でできてしまうため、必要な情報の抽出や様々な情報分析も驚くほど容易になっている。そのため、大手企業でも従来の人事システムとは別に導入する企業もでてきているほどだ。また、これまでのパッケージシステムとの連携も可能なものがあるなど進化を遂げつつある。このようなHRテックの活用によって、人事部門の生産性が大幅に向上することは間違いないだろう。 生産性向上は人事部門内だけにとどまらない。これまで管理が難しかった現場社員の働き方そのものを変えることが可能なサービスが出てきている。リアルタイムな残業時間の管理や業務間インターバルの管理、マネジャー間の施策の共有、育児休業からの職場復帰など社員の生産性を向上させるための工夫やデータの分析が簡単にできるようになっている。 HRテックが拡大してきている背景には、情報セキュリティーに対する企業の考え方の変化もある。金融機関ですらクラウドを活用する時代に人事情報を社外に出すのは不安だという企業が減り、クラウドで人事情報を管理することに抵抗がなくなってきているのだ。企業を標的としたハッキングが頻発する中、情報セキュリティーに独自に取り組むよりはクラウドを活用した方が安全かつ安価と判断する企業が多くなっている。
一方で、さかんに言われているAI、ビッグデータの活用は、HRテック分野ではまだまだこれからだ。しかし、サービスの拡大とデータの蓄積によって今後活用事例が増えていくことになるだろう。 人事業務の中でも、人材採用は早くからIT化が進んでいる分野である。特に採用プロセスの管理は、説明会の実施から複数回の面接を経て内定出しに至る、応募者情報、選考、評価、合否という一連のプロセスを管理するシステムが既にあり、効果を上げている。HRテックではこのような採用プロセス管理に、SNSを活用した内定者管理システムなどが新たに加わった。内定辞退を防止することを目的としたアクセス数の減少による辞退予測のほか、AIを用いてテキストから辞退の可能性を予測することもできるという。 Institution for a Global Society社の「GROW」は、新卒採用に360度評価を取り入れた。スキルが明確でないだけに難しい学生候補者の評価に、身近にいる第三者からの客観的な評価によって潜在的な本質や適性を見極めミスマッチが生じないようにした。タレンタ社が提供するデジタル面接システム「HireVue」は、スマホにも対応し海外、地方を問わずどの場所からでも面接をすることができる。リアルタイムの面接以外でもあらかじめ用意した課題に動画を録画して回答してもらうことができるため、場所と時間という制約を越えて新卒採用でも中途採用でも優秀な人材の応募を受け付けることができる。最終的には、面接者と入社後の活躍や評価を紐づけることで優秀なリクルーターが分かる。 中途採用で注目されているのがダイレクト・ソーシング（ダイレクト・リクルーティング）を社内で展開するためのリファラル採用だ。ダイレクト・ソーシングを社内で本格展開するためには社内の協力体制づくりや採用担当者の負担増、進捗管理の難しさなど様々な課題があった。インテリジェンスの「MyRefer」やリクルートキャリアの「GLOVER Refer」は、社員紹介をより効率的に実施するためにLINEやFacebookなどのSNSにも対応させることで社員の負担を軽減しており、これまで難しかったダイレクト・ソーシングの社内展開を容易にしている。 労務管理では、社員情報の登録、社会保険手続き、勤怠管理、残業時間管理などの一連の業務がHRテックによってプロセスが簡素化され、改善のための管理業務も容易になっている。
HRテックの市場は急速に拡大しており、企業の投資額は年間2000億円に達するといわれている。HRテックとは、「ヒューマン・リソース×テクノロジー」のことであり、採用、労務管理、組織開発、タレントマネジメント、教育・研修といった人事業務のプロセスをITに置き換えたサービスのことである。AI、ビッグデータ、フィンテックなどの用語とともに頻繁に使用されるようになったが、ご存知の通りこれまでも人事業務システムは存在している。最近のHRテックの特徴は、多くのサービスがクラウドやSNSを活用しており、スマートフォン（スマホ）やタブレットなどモバイルを含むマルチデバイスで使用可能で、使い勝手が格段に向上しているところだ。これまで大手企業でしか使うことができなかった導入に数千万から数億円掛かっていた人事システムとほぼ同様の機能が、中小零細企業であっても安価な価格で手軽に導入できる画期的なサービスが多い。 手軽なのは導入方法だけではない。社員情報の登録や各種パラメーターの設定など、これまでは時間がかかっていたプロセス管理が簡単な設定でできてしまうため、必要な情報の抽出や様々な情報分析も驚くほど容易になっている。そのため、大手企業でも従来の人事システムとは別に導入する企業もでてきているほどだ。また、これまでのパッケージシステムとの連携も可能なものがあるなど進化を遂げつつある。このようなHRテックの活用によって、人事部門の生産性が大幅に向上することは間違いないだろう。 生産性向上は人事部門内だけにとどまらない。これまで管理が難しかった現場社員の働き方そのものを変えることが可能なサービスが出てきている。リアルタイムな残業時間の管理や業務間インターバルの管理、マネジャー間の施策の共有、育児休業からの職場復帰など社員の生産性を向上させるための工夫やデータの分析が簡単にできるようになっている。 HRテックが拡大してきている背景には、情報セキュリティーに対する企業の考え方の変化もある。金融機関ですらクラウドを活用する時代に人事情報を社外に出すのは不安だという企業が減り、クラウドで人事情報を管理することに抵抗がなくなってきているのだ。企業を標的としたハッキングが頻発する中、情報セキュリティーに独自に取り組むよりはクラウドを活用した方が安全かつ安価と判断する企業が多くなっている。
