「スマホやタブレットは、巨象・アップルが君臨する世界。シャープは自らアップルの下請けメーカーになる道を選んだんです」
と話すのは、『アップル帝国の正体』（文藝春秋刊）の共著者であるジャーナリストの後藤直義氏。下請けとはアップルの奴隷になることを意味しているという。

かつて、シャープ亀山工場（三重県）で生産された液晶テレビ『アクオス』は、工場名がブランドになるほどの人気を得ていた。だが、いまや亀山工場はアップルの専用工場になっている。アップルから毎月送られてくる生産計画をもとに、ひたすらiPhone向けの液晶パネルを作っては、本体を組み立てる中国に輸出しているのだ。

「アップルは約1千億円を亀山工場に出資し、独占供給契約を結んでいます。工場内の製造装置には緑色のリンゴ型のシールが貼ってあり、そこには『アップルの固定資産』と英語で書かれています。第1工場と第2工場を結ぶ廊下にはアップル社員専用の部屋があり、シャープの社員はその前を通ることさえ禁止されています」（後藤氏）

亀山工場は月産720万台の生産能力がある。いくら下請けでも、工場がフル稼働していれば、シャープにとってはありがたい。しかし、問題は発注が突如として止まるときだと後藤氏は語る。

「今年初め、アップルからの注文が半減し、工場の生産ラインは“空っぽ”になってしまいました。独占契約だから、アップルから注文が来なければ、何も作ることができない。残るのは毎月100億円近い人件費や設備維持コストだけ。もちろんそれを負担するのはシャープです」

アップルの下請けと化した日本企業はシャープだけではない。’12年、アップルはそれまで秘密としてきた部品供給企業の一覧を初めて公表した。ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、村田製作所、TDK、京セラ、日東電工、ローム……そこには名だたる日本企業31社の名が並んでいた。それらの工場にはアップルの専門家が入りこみ、調達先や工程ごとの所要時間などを徹底調査していく。こうしてアップルは製造原価を正確に割り出し、シビアなコスト削減を要求してくるのだ。

去年夏、日本で初めての“アップル倒産”が起きた。神奈川県大和市の電子部品開発メーカー・シコーである。同社は小型モーターの開発力に定評があり、携帯電話のマナーモード用の小型モーターも同社が開発した。そんなシコーが、スマホ向けに新開発したのが自動焦点用モーターだった。これがあれば、カメラのピントが簡単にくっきりと合う。この技術がアップルの目にとまり、iPhone用に生産することになった。シコーは開発費をつぎ込み、生産能力も拡充したが、ある日突然、アップルからの注文がゼロになった。納期はきちんと守ってきたが、財務内容の悪さをチェックされ、ライバル企業に鞍替えされたのだ。売上高の50％以上をアップルに依存してきたシコーは、85億円の負債を抱えて倒産した。

「これは他人事ではありません。日本のメーカーはアップル依存症になっている。でも、日本企業がアップルへの依存度を高めれば高めるほど、アップルに切り捨てられたときの影響は大きいんです」（後藤氏）

かつて日本のものづくりは世界を圧倒していた。だが、いまの日本企業は下請けとしてしか生きていけない。青色発光ダイオードを発明し、米カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授に転身した中村修二氏は、このような有様になった理由を「日本企業がグローバル化していないからです。日本で作って日本で商売するという発想から抜けられない」と嘆く。
内向きのビジネスを続けてきた日本企業は、アップルに食い散らかされて終わってしまうのかーー。

（週刊FLASH 10月22日号）