いかなる計算力を持った第三者でも暗号が解読できないという高い理論的な安全性を持つ暗号方式「OTP」は、伝送データと同じ量の暗号鍵が必要となることから、株取引など膨大なデータ量が予想される分野での活用は、鍵が枯渇する危険性に懸念の声があった。野村ホールディングス、野村證券、情報通信研究機構(NICT)、東芝、日本電気は、この課題に取り組む実証実験を実施し、高い秘匿性と低遅延性能を確認し、実用化へ手ごたえを得