国公立大学2次試験廃止!?〜大学入試で問う力とは（後）／寺西 隆行
これからの時代を生きる生徒に「大学入試」の段階で何を問うことで、適切な選抜が可能になるのでしょうか？前編に続く記事です。
前編の続きです。
4.「1点刻み」の試験より納得性の高い試験とは
前述の3点と、ここで述べる話は、やや性質が異なる気がします。なぜなら、1〜3は、（できるかどうかはともかく）「ああ、そういうことができたらいいよね〜」と、少し考えれば誰しも感じることだと思います。しかし4については、「1点刻みが一番公平じゃない？」という考えも、それなりに多くの人が抱いている感覚だと思うからです。 そこで、ここでは1点刻みの是非を問うのではなく、1点刻みの試験より納得性の高い試験を考えていくという前提で書き進めます。
「1点刻みの（現行の）大学入試は、ちょっとね…」と感じるケースは、2通りあると思います。
・「教科型試験」の形態のみで、1点刻みで合否が決められることに納得できない場合
・そもそも、1点刻みで合否が決められることに納得できない場合
「1点刻みの（現行の）大学入試は、ちょっとね…」と感じた方は、冷静に「なんでそう感じるんだろう？」と考えてみてほしいのです。
僕の感覚では、意外と上記前者のように、「教科型試験の形態のみで」の前提で、1点刻みという実態を捉えようとしていることが多いと思うのです。ですから、「1点刻み」という言葉のみに着目して代案を考えたとき、脊髄反射で「人物重視」の試験とか、その形態として「面接」「論文」を課すことなどがあげられるのではないだろうかと。
しかし、「人物重視」の試験を課したり、「面接」や「論文」を課したところで、それらの形態においてもまた点数化するのであれば、「1点刻み」という点が解消できる保証はありません。
そして、「教科型試験の形態のみで、1点刻みで合否が決められることに納得できない」感覚をもつ場合、「1点刻み」が問題の本質ではなく、「教科型試験」の形態のみで判断されるという点が「納得できない」本質のことも多いので、「2.教科能力判別型試験だけでは判別できない能力の発掘」で述べた克服法を提示すれば、納得感が高まる場合もあると思います。
なぜなら逆に、選抜する側の“主観”の余地をもっとも少なくしたいとするならば、知識だけを問うた「正解のある問題」ばかりを出題すればよいわけで、行きつく先は「1点刻み」なわけですから。
ですから、「1点刻み」の克服法として「人物重視」の試験や、「面接」や「論文」を提案する場合、提案者の脳内では必ず「選抜者の“主観”による選別」の余地を認めているはずです。
ただ、“主観”があまりにも独りよがりのものであると、公平性の観点から好ましくない結果が生まれるのは誰の目にも明らかです。
したがって、「1点刻み」の問題解決には、「選抜者の“主観”による選別」の余地を認めたうえで、「選抜者の“主観”」に客観性を高める行為〜僕の感覚では行為以上の「格闘」〜が必要になってくるはずです。
そしてこの格闘は、選抜する側だけではなく、選抜される側にも必要です。そうでないと、僕の感覚を言葉にするのであれば「フェアーではない」です。
選抜する側の格闘、これは「1.知識偏重型試験からの脱却」で紹介した、北海道教育大学元学長の村山紀昭さんの次のツイートがすべてを表しています。
「論述方式の入試の客観性の可能性と必要性こそ議論されるべきではないか。日本の教育では、長年こうした論述試験の客観性が軽視されてきた。そろそろそこに踏み込むべきでないか。客観性を、単に点数上の公平性のレベルで論じていては埒があかないと思う。大学人は自らの知的普遍性に確信を持つべきだ。」
引用元：https://twitter.com/muranori7/status/388921835099660288
「大学人が投げかける問いは、知識問ではなくても、ある程度客観性、普遍性を持って提供できている」という「覚悟」をもつまで公平性を高めていくという格闘、とでもいいましょうか。
一方、選別される側も、自らの「なぜ不合格だったのか」という言語では理解できない「なぜ」の存在を認める「覚悟」を持つまでの格闘が必要だと思います。
「点数化されないけれど、客観性は担保できている」という試験のあり方を「よし」とし、その試験で自らが不幸な結果に終わっても、「選抜者側がそういう受け止め方をしたんだ」と割り切る覚悟（と理解）を。
たとえば論文試験で、自分が「最高の出来！」と思って書いた論文がほとんど評価されなかったとします。「なぜダメなのですか？」と聞いても、「主体性が伝わってこない」「アドミッションポリシーに合わない」などが理由の場合、評価されなかった人間の「なぜ」への答えになっていないと思います。「一見論理的な風で、質問者を煙にまく」回答は用意できるでしょうが。
「その“なぜ”がわかっていないから（わかろうとしていないから）評価されていない」という感じなのかと。
面接試験の例では、僕自身の話を紹介します。
僕は就職の際、某自治体で「ほとんどの人が落ちない」と言われていた最後の面接で落ちています。落ちた人間の中で面接以外の評価は1番、という結果まで知らされています。当時の第一志望でした（苦笑）。
また、勤務先（Z会）の若い頃の昇格試験面接において、「ほとんどの人が落ちない」と言われている面接で落ちました（落ちる人は1割程度です）。
両方とも「なぜだ！」と思いましたよ、正直。でも、今はその理由がわかります。なぜか。それは「評価者が評価しない回答だったから」。
「点数上の公平性」を超えた、知的普遍性に確信をもつという、選抜者側の覚悟。そして、その覚悟をもってして問われた試験において、「点数上の公平性」を超えた、知的普遍性を認め、結果を受け入れる、選抜される側の覚悟。「1点刻み」をなくすには、不可欠なのです。
余談ですが、今、社会で求められている「コミュニケーション能力」を社会全体として上昇させるには、「自分が“なぜ”かわからない結果や表現をいったん受け入れ、その“なぜ”をわかろうとする、自分自身の内心での探究活動」が必要だと思います。
コミュニケーションとは、その発生の段階で相手との齟齬があることを受け入れて、その齟齬を埋めていく作業に他なりません。
「点数化されない試験」を早い段階で経験することは、社会人になってからのコミュニケーション能力を高める方向にはなるでしょう。大学入試でそれを経験させるかどうかはまた別の話ですが。
以上により、教育再生実行会議の配布資料1において、「2次試験廃止」との表現を導いた現行入試の問題点については、2次試験を廃止するという状況までつくらなくても、今のよい部分を活かしながら、解決法を模索できる気がします。
そして…
現在の2次試験の形態を活かしつつ、教育再生実行会議が指摘する欠点を補う入試の形を、2次試験以降に論点を絞り、私案を出すと…。
◆教育再生実行会議が指摘する欠点
A.知識偏重である
B.1点刻みである
C.アドミッションポリシーと（現状の）大学入試で判別できる能力にギャップがある
D.主体的に学習に取り組む力が高校段階でつかない
E.合格者の多様性が確保できない
これを補う入試の形としては、下記が考えられます。
1.2次試験で記述による解答の割合を増やす
2.点数化される論文試験を課す
3.2までで、各大学のアドミッションポリシーに沿った学生を選抜しきれないと判断した場合、その大学においては、2までの合格者を9割から9割5分にとどめ、2までの合格ボーダーライン近傍一定割合をセレクトし、面接または点数化されない論文などの試験を課す
1にするだけで、知識偏重は是正されます（欠点Aの克服）。
2により、アドミッションポリシーに近い学生を選抜する問題を設定する可能性が開けますし、論文では主体的なコミットメントも試せます（欠点C、Dの克服）。5教科試験との点数の割合は、アドミッションポリシーに応じ、各大学個別に決めれば済むことです。
最後に3により、合格者の多様性も確保できることが期待できますし、1点刻みの試験の代案としての納得性が増します（欠点B、Eの克服）。
この形は、今の大学入試制度上で可能ですし、近い形で実施している大学も相当数あるはずです。
「2までの生徒に、3を課す」あたりが、「2までで一度合否を決め、それとは別に3の割合が多い試験を実施する」（現実的な）形態である「分離分割方式」（前期・後期日程での開催）とは異なる提案になりますが。
3について少しだけ補足すると、先に取り上げた面接は、「面接の前までの試験で合格してきた人間を“落とす”ための面接試験」という見せ方をしていますが、3では「面接の前までの試験で不合格だった人間を“受からせる”ための面接試験」という位置づけで見せています。実態はまったく同じなのですが、20歳未満が多数と言う発達段階を考慮すると、点数化されない試験を課す場合には、「受からせるためのもの」という見せ方のほうが、現実に無理なく対応できると思います。
以上、教育再生実行会議であげられた課題を解決する方法論を考えてみました。
課題解決の案を考える際は、どうしても「制度をどうするか」「手法をどうするか」に話がいってしまいますし、それはそれで仕方がないことなのですが、論を展開する間、あるいは論を普段から考える間、決して忘れてはいけないのは、「大学入試で問う力とは何か。それにはどんなものがあるか。それらの力を問う割合（バランス）はどれくらいか。」という視点です。ここを忘れてしまうと、それこそ、制度のための制度になってしまいます。
個人的には、「大学入試で問う力は、学力である。学力とは、学ぶ力のことである。」と定義できると思います。学力を学ぶ力と定義しないから、学力＝5教科の力と（無意識に）定義している人と、そうではない人で、論がすれ違う。
入試では、学力を問うと定義しないから、人間力とか主体性とか、別の表現が出てくる。本来は、「学力」の中に全部包含されており、包含されている中の力を要素分解し、「5教科の能力」「主体性」その他の能力をどれくらいの割合で見る試験が望ましいか、目安を文科省が提示し、あとは大学個々のアドミッションポリシーに従い、割合を変化させ、それに即した試験を実施する、でいいと思います。
いずれにせよ、繰り返しになりますが、「大学入試で問う力とは何か。それにはどんなものがあるか。それらの力を問う割合（バランス）はどれくらいか。」と、大学入試の制度設計を考える際は、問いかけ続けなければいけないことだと思います。
※本記事は、（株）Z会勤務の筆者の個人的な見解です。
