日本能率協会グループの「新任役員の素顔に関する調査」によると、7割以上の新任役員が、海外赴任経験が今後、役員昇進の重要な条件になると考えていることがわかった。

今年1〜6月に選任された上場企業の新任役員に対して、海外赴任経験が今後、役員昇進の重要な条件になるかを聞いたところ、「なっていくと思う」（33.5％）、「どちらかといえばなっていくと思う」（41.6％）を合わせて、7割以上の新任役員が重要な条件になると考えているという結果になった。

一方、新任役員がこれまで経験したこと（複数回答）を見ると、海外赴任経験に当たる「海外子会社・関連会社での勤務」（12.3％）、「海外支店・支社での勤務」（6.3％）は少ない。

役員就任前にやっておけばよかったと後悔していることのトップに「外国語によるコミュニケーション力の向上」（39.8％）が挙がっており、海外でのビジネスが広がっている企業が多くなっていることもあり、海外赴任経験や語学力の必要性を感じている役員が多いようだ。

日本企業のトップに外国人が就任することに対しては「有能な人材であれば外国人トップでも積極的に登用・招聘すべきである」との回答が58.4％で最も多いが、昨年（71.2％）に比べると10ポイント以上低下している。

調査は2012年1〜6月までに選任された上場企業の新任取締役1445人を対象に実施し、269人から回答を得た。

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