実業家のマイキー佐野氏が、次の巨大市場と目される人型ロボットに自動車メーカーが向かう背景を紐解く

自動車メーカーの価値は、もはや販売台数だけでは測れないらしい。EVも自動運転もいらないと語られる一方で、世界の自動車メーカーは人型ロボットの開発へ次々と舵を切っている。しかも、その動きは特定の一国に限った話ではない。車をつくる企業が、なぜロボットに本気になるのか。
　
実業家・マイキー佐野氏の動画では、この疑問が技術、製造、収益、市場評価という四つの角度から語られる。自動運転で磨かれたカメラやセンサーによる認識と判断の技術は、ヒューマノイドの頭脳と構造が近いという。さらに、実世界のデータを集められる走行環境と、巨大な工場という実証の場も、自動車メーカーはすでに手にしている。部品の輸送や品質検査にロボットを投入すれば、データの収集から検証までを社内で高速に回せる点も強みだ。
　
EVと人型ロボットでは、バッテリーやモーター、減速機といった部品の重複も多い。共通のサプライチェーンで大量に調達できれば、製造コストを抑えやすいわけだ。米国のTeslaをはじめ、中国や韓国の企業がそれぞれの路線でロボットを送り出し、巨額の資金を集める例も紹介される。とはいえ、車とロボットは同じ難易度ではない。卵を握る力加減や数十に及ぶ関節の連動など、ロボットならではの難所も挙げられている。EVは不要だとする声に対しても、佐野氏は独自の見方を示す。
　
部品点数が多く価格競争にさらされる自動車産業と、高い利益率が期待されるロボット事業。この対比は、投資家が企業に与える評価の物差しにも影響を及ぼしている。国内の大手メーカーでさえ、ロボットの有無で見られ方が変わってくるのだ。同じ自動車メーカーでも、EVやAIへの取り組み次第で、投資家の見る目は大きく異なるようだ。売上規模で劣る新興メーカーが、老舗を上回る評価を受ける背景には何があるのか。ロボットならではの収益の仕組みが、その焦点になっている。
　
販売台数の多寡から、どれだけ社会に配備できるかへ。評価の軸そのものが移り始めた今、自動車メーカーはどこへ向かうのか。その先にある答え探しは、動画の終盤まで続いていく。自動車関連株や次の成長市場に関心のある人にとって、投資の見方を見直すうえで大きなヒントになる。