購買率が非接触者の約2倍！東急エージェンシー・三菱食品・unerryのOOH広告購買効果可視化サービス
記事ポイント
東急線沿線OOH広告の接触から購買まで定量的に可視化飲料カテゴリーの事前検証で購買率が非接触者の約2倍を確認ID-POSと位置情報データの連携でリテールメディア効果を測定
東急エージェンシー、三菱食品、unerryの3社は、東急線沿線に特化したOOH広告における広告接触から購買までの効果（リテールメディア・インパクト）を可視化するサービスを2026年6月25日から提供開始しました。
ID-POSデータと位置情報データを連携させることで、従来は把握が難しかったOOH広告の購買寄与が定量的に評価できるようになります。
東急エージェンシー・三菱食品・unerryのOOH広告購買効果可視化サービス
提供開始：2026年6月25日対象エリア：東急線沿線対象人数規模：約500万人使用データ：ID-POSデータ×位置情報データ
3社が共同提供する本サービスは、東急線沿線のOOH広告（屋外・交通・店頭サイネージ広告など）の効果を「広告を見たか（見る可能性があったか）」に加え、「実際に購買につながったか」まで定量的に可視化します。近年、OOH広告はブランドとの接触機会として再評価されている一方、デジタル広告のように直接的なコンバージョン計測が難しく、投資対効果の把握が課題となっていました。こうした背景を踏まえ、3社はOOH広告の効果を購買データまで紐づけて検証するサービスを共同で立ち上げました。
サービスの3つの特徴
（特徴1）「OOH広告×購買データの統合分析」では、東急線沿線の流通データ（許諾データに限る）を活用し、東急線沿線を利用する約500万人を対象に、OOH広告の接触可能性を精度高く把握します。
（特徴2）「定量的な購買効果検証」として、広告接触可能者と非接触者の比較により、購買率や1人あたり購買金額という形で購買効果を算出します。事前検証では複合接触可能者の購買率が非接触者の約1.9倍となるなど、OOH広告の効果が数値として示されています。
（特徴3）「複合メディア接触の効果可視化」として、駅広告・車両広告・街メディアに加え、デジタル広告も含め、単独・複合接触それぞれの効果を分析できます。駅・街の大型ビジョンから車両広告まで、媒体タイプを問わず購買への寄与を同一の物差しで検証できます。
なお、本連携にて取り扱うデータには個人情報は含まれず、プライバシーに十分配慮したセキュアな環境でデータ連携が行われます。
事前検証で示された購買リフト
飲料カテゴリーAでは、渋谷の大型ビジョン2媒体で実施した広告について、単独媒体の接触可能者の購買率が非接触者の約1.8倍、2媒体の複合接触可能者では約1.9倍となりました。
媒体接触を重ねるほど購買率が高まる傾向が定量的に示されており、複数OOH媒体を組み合わせたプランニングの有効性が裏付けられています。
飲料カテゴリーBの車両広告でも、広告掲出期間中の接触可能者の購買率が非接触者の約2倍となり、1人あたり購買金額も約1.1倍となりました。
一連の実証を通じて、東急線沿線OOHの接触可能者は対象店舗での購買接点に近い生活者層であることが裏付けられており、「日々の買い物の動線上で生活者に届く」という東急OOHのメディア特性が実証されています。
各社の役割と今後の展望
東急エージェンシーはOOH広告プランニング・広告運営・販売を担当し、Phygital Syndicateの取り組みの一環として、自社設置のbeacon由来の位置情報データ（TOQ MOBILE ID）も提供します。
三菱食品はDDマーケティングの取り組みとして、流通・購買データを活用した購買分析・購買リフト算出を担当します。小売業3000社・メーカー6500社との取引をベースに得られる年間約12億件のビッグデータが分析の基盤となっています。
unerryはリアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」を活用したOOH広告効果測定サービス「Beacon Bank for OOH」の取り組みとして、位置情報データを活用した広告接触や来店・購買行動推定・分析を担当します。
今後は分析精度の向上に加え、流通データ・媒体の拡張、データ連携の高度化を進め、OOH広告市場における効果可視化の標準化を目指します。
渋谷の大型ビジョンから東急線の車両広告まで、媒体タイプを問わず購買への寄与が同一の物差しで評価できる点が、広告プランニングの精度向上につながります。
単独接触と複合接触それぞれの購買率が数値で比べられるため、複数OOH媒体を組み合わせた出稿戦略の裏付けとして活用できます。
OOH広告購買効果可視化サービスの紹介でした。
よくある質問
Q. 本サービスで分析できる広告の種類は何ですか？
A. 東急線沿線の駅広告・車両広告・街メディアのほか、デジタル広告も分析対象となります。単独媒体接触と複数媒体の複合接触それぞれの効果を同一の物差しで評価できます。なお、デジタル広告については分析を前提とした配信プランニングが必要です。
Q. 事前検証ではどのような購買リフトが示されましたか？
A. 飲料カテゴリーAでは渋谷の大型ビジョン2媒体の複合接触可能者の購買率が非接触者の約1.9倍、飲料カテゴリーBの車両広告では購買率が非接触者の約2倍・1人あたり購買金額が約1.1倍となりました。
Q. データに個人情報は含まれますか？
A. 本連携にて取り扱うデータには個人情報は含まれません。データ連携はプライバシーに十分配慮した上で、セキュアな環境で行われます。
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