©️IMAGO/Kirchner-Media

　ドイツサッカー連盟とドイツサッカーリーグ機構との間で新たな基本合意に達したことが金曜日に明らかとなった。これは両組織における相互の権利と義務、そして資金の流れを規定するものであり、とりわけ財政面での合意は非常に困難なものだったという。後者は代表チームにおけるマーケティング収入やＷ杯、ユーロなどから得た余剰金の半分を引き続き得る代わりに、前者にはメディア権やチケット販売などによるリーグ収入に一部を譲渡。

　特に最近のワールドカップにおける不振から余剰金は減少傾向にある上、「そもそもこの財政難に喘ぐ時代にこれは非常に困難なプロセスであった。しかしながら全ての関係者はドイツサッカー界に対する共同責任を常に意識しており、その結果、すべての関係者が納得できるこの妥協案が成立したのだ」と、ハンス＝ヨアヒム・ヴァツケＤＦＬ相談役会会長はコメント。ちなみに最終的な決議は今年の９月の総会にて下される。

　ベルント・ノイエンドルフ連盟会長は、「新しい基本合意はユーロ2024の枠組みにおける多くの施策と並び、グラスルーツレベルのサッカーを持続的に強化・促進するための重要なビルディングブロックだ。ドイツサッカーリーグ機構とともに我々は24,000を超えるクラブの利益のため、基本合意した財政的なボリュームだけでなく未来の問題に向けても良い解決策を見つけた。これはドイツサッカーの団結を目に見える形で表現したものだ」と胸を張った。