2016年にカジノ法案が成立した日本だが、中国メディアの今日頭条は24日付で、カジノ産業の世界の巨頭たちが日本のカジノ市場の潜在力を非常に高く評価していると伝え、日本側の狙いは国内市場だけではなく、「中国人の財布」が主なターゲットであると論じている。(イメージ写真提供:123RF)

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 2016年にカジノ法案が成立した日本だが、中国メディアの今日頭条は24日付で、カジノ産業の世界の巨頭たちが日本のカジノ市場の潜在力を非常に高く評価していると伝え、日本側の狙いは国内市場だけではなく、「中国人の財布」が主なターゲットであると論じている。

 記事は、世界のカジノ産業の巨頭たちが日本市場に進出するために力を尽くす意向を表明していると紹介し、巨頭たちは日本で開業するために「100億ドルあるいはさらに多くの資金」を準備していると説明した。また、日本としても経済を活性化させるためにカジノ法案を成立させたと説明し、日本は将来的にラスベガス、マカオ、シンガポールという世界3大賭博センターを超えることになるだろうと予測した。

 さらに、日本は総合型リゾート形式によるカジノ産業の発展を構想しており、これは間違いなく「市場の持続的な発展に寄与する」と指摘しつつ、日本が真に狙っているのは国内市場だけではなく「中国人旅行客の財布」であると説明した。

 この点について記事は、日本は周辺国家にとっての旅行の「聖地」となっているうえに、中国人は古来より「博打好き」な民族であり、中国のどの地方においても独特の賭け事があると紹介、従って中国人旅行客はカジノが合法化された日本における最大の「顧客」になるという予測もあると論じた。

 記事が指摘している中国人の博打好きについてだが、例えばとても雰囲気の良い喫茶店においても、若者たちがカードを用いた博打に興じるというのは日常的によく見かける光景だ。将来カジノ市場が発展した日本で、中国人旅行客による「爆カジノ」という現象が本当に生じるかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)