世界の情勢が不安定な状況に加え、地震をはじめとする自然災害の頻発も相まって、日本国内におけるエネルギー備蓄は重要さを増している。中国メディア・龍訊財経は20日、日本の石油備蓄の目的について解説する記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

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 世界の情勢が不安定な状況に加え、地震をはじめとする自然災害の頻発も相まって、日本国内におけるエネルギー備蓄は重要さを増している。中国メディア・龍訊財経は20日、日本の石油備蓄の目的について解説する記事を掲載した。

 記事は、日本が大量に石油を備蓄する目的について「一つの側面として、日本が石油や鉱物資源に極度に乏しい国であり、国外からの石油輸入に大きく依存していることがある」と説明。また、1940年代には石油ガスの備蓄が需要にはるかに追いつかなかったことが「失敗を招いた最終的な要素の1つ」ともなったとし、日本が同じ轍を踏まないようにしているとの見解を示した。

 また、日本は中国の石油輸出価格をコントロールするために大量の石油を備蓄しているのだという見方があると紹介するも、「これは完全に見込みのない話である」と評した。そして、日本が石油を備蓄するのは「基本的な国策であり、供給や物価の安定、突発的事件への対応、国民経済の安全保障といったうえでの有効な手段なのである」と論じた。

 記事はさらに、日本が石油備蓄をする一方で天然ガス、石炭、原子力をバランス良く利用していること、さらに太陽光、風力、バイオ、ゴミ、地熱といった新エネルギーの応用も進めていることを紹介。翻って、中国は価値の創出に対するエネルギーの利用効率がまだまだ低く、日本をはじめとする先進国との差が大きいとし「この点において、わが国は絶えず学び、改善していかなければならない」としている。

 日本は石油の備蓄にしろ、各種資源の再利用にしろ、新エネルギー研究にしろ「無駄遣いしてしまえばすぐに底をついて困る」という、資源に乏しい国ならではの危機意識に支えられてきたものと言えるだろう。資源を豊富に持っている中国がこの危機意識を身に着けることは難しいかもしれないが、環境を守るための危機意識を持つことは可能なはずだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)