実業家のマイキー佐野氏が、AI導入で仕事が楽になったと喜ぶ風潮に潜む見落としと、これからの働き方の変化を浮き彫りにする

AIを導入したことで仕事の負担が軽くなり、自由な時間が増えたと感じている人は少なくないだろう。議事録の要約や翻訳、メールの作成といった日々の業務が効率化され、以前より楽になったという実感を持つ声はよく耳にする一方で、その実感をそのまま受け止めてよいのかという問いを投げかける動画が公開され、注目を集めている。

動画に登場するのは実業家のマイキー佐野氏だ。佐野氏は、AI導入によって仕事が減ったと喜ぶ風潮に対し、むしろ警戒すべきだと語る。海外のスタートアップ企業では、AIの活用目的が単純な業務削減ではなく、同じ人数でより多くの成果を生み出すことに置かれているという。その結果、開発や検証の作業が絶えず生まれ続け、AIが常に稼働する体制のもとで人間が承認や確認に追われる状況が生まれている。

議論の軸として紹介されるのが、技術革新の歴史に繰り返し現れてきた逆説だ。かつて蒸気機関の燃料効率が向上した際、消費量はむしろ拡大した。照明や自動車の分野でも、効率化が利用の広がりを後押しした例が知られている。紙の使用をめぐっても、便利な道具の普及が一時的に消費量を押し上げた経緯があるという。効率化で浮いたはずの余白が、そのまま休息として残るとは限らない構造が、AI時代の働き方にも重なって見えてくる点だ。

効率化が進む一方で、競合との比較という側面も見逃せないと佐野氏は指摘する。ある企業が業務の水準を引き上げれば、周囲の企業もそれに追随せざるを得なくなり、全体の基準そのものが底上げされていくという。以前と同じ働き方を続けているだけでは、相対的に遅れをとる状況が生まれかねない。労働時間が減ったように見える局面ほど、取り組むべき課題を見落としている可能性があると佐野氏は付け加えた。

佐野氏はさらに、AIが得意とする領域と苦手とする領域の違いにも触れる。データ処理や定型的な成果物の作成は得意な一方、感覚や文脈の理解、交渉といった判断が絡む場面では、人間に委ねられる部分が残り続けるという。

仕事が減ったと安心するだけでは見えてこない仕組みがある。働き方や評価の基準に関心を持つ人にとって、効率化の実感の裏側にどのような力学が働いているのかを見つめ直す機会になる動画だ。