実業家のマイキー佐野氏、中東EV急増の現実に驚き「石油王国でEV爆売れ、時代が完全に変わってますね」

人気YouTubeチャンネルを運営する実業家・マイキー佐野氏が、「ガソリン車減少止まらない...中東の石油大国ですらEVが増え続けるワケを解説します」と題した最新動画を公開。動画では、中東やシンガポールといった“石油王国”で電気自動車（EV）の普及が急激に進んでいる現状と、その背景について自身の見解を交えて詳しく解説した。

冒頭、「シンガポールって資源がない国と思われがちですが、世界最大級の石油生成施設があり、アジアの石油貿易のハブになっているんです」と、意外な事実を紹介。さらに、「実はEV関連で今一番伸びているのがシンガポールで、ハイブリッド含めると全体の56～60%がすでにEVかハイブリッド。驚きですよね」と語り、従来のイメージを覆した。

中東についても、「石油大国なのに、EVの伸びが凄まじい。ドバイやUAE、カタールでは新車輸入の10%以上がEVやハイブリッド。意外に思うでしょ？でも今、こういう経済転換が起きてるんです」と強調。その理由については、「石油王国が自国経済を多角化し始めている。今、現地では化学製品やプラスチックなど“素材”への石油活用を重視し、自動車燃料からの依存脱却を進めている」と解説した。

また、サウジアラビアの戦略にも注目。「サウジだけEV輸入が少ないのは、輸入ではなく自国内で工場を作り産業化を推し進めているから。PIF（公共投資基金）がLucid GroupやHyundai、Foxconnなどに巨額投資し、EV製造の地場産業化を図っている」と指摘。「EVの普及には、ガソリン価格の市場連動や電力補助金の増額、BYDなど中国メーカーが5年で9000ドル節約できる旨をアピールしている」と世界の潮流に言及した。

一方、日本の自動車産業についても独自の視点から分析。「日本車の品質は高評価ですが、世界市場は“良いものだけが売れる市場じゃない”。店舗展開や販売アプローチが上手い韓国や中国メーカーが攻勢をかけている」と現状を憂いつつ、「日本のEV否定論が根強いのは、業界の旧来依存が切り替われていないため」という認識を示した。

動画の終盤では、「結局、世界レベルで見ると、産油国でもEVシェア拡大は加速する。一方で、石油の使い道も素材・化学製品など多様化が進み、石油=ガソリン車の時代は終わり。だから“実は石油王国こそEVで売る気満々”という状況が訪れている」とまとめた。

「どちらの立場にも立たないけど、世界の転換が現実としてどこに向かっているのか知ってほしい」と視聴者に語り、動画を締めくくった。