日本生産性本部が大手・中堅企業を対象に実施した「将来の経営幹部育成に向けた『選抜人材教育』に関する調査」結果によると、4社に1社がグローバルリーダー教育を実施していることが分かった。実施検討中を含めると半数を超えている。

　グローバルリーダー教育に対して、「おおいに関心がある」（35.4％）、「やや関心がある」（35.8％）と回答した企業が7割を超えた。

　すでにグローバルリーダー教育を実施している企業は4社に1社（24.2％）で、さらに約3割（30.8％）の企業が実施の方向で検討しており、半数以上の企業がグローバルリーダー教育に取り組み始めている。

　一方で、今後、経営幹部登用にあたって、海外赴任経験をどの程度重視しているかについては、「重視する」（「おおいに重視している」（12.4％）と「やや重視している」（31.1％）の合計43.5％）が、「重視しない」（「全く重視しない」（19.6％）と「あまり重視しない」の合計56.5％）を13ポイント下回る結果となった。

　海外赴任に必要な「英語能力の基準がない」企業が約8割（81.5％）で、「基準がある」企業のほとんどが基準としているTOEICの平均点は649点（最も高い基準：800 点、最も低い基準：470 点）となっている。

　調査は、2012年4〜5月に、232社から回答を得た（従業員数1000人未満85社、1000〜3000人未満83社、3000人以上61社、不明3社）。

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