不妊治療のステップと進め方｜検査から体外受精までの流れ
「不妊治療はどのような順番で進んでいくのだろう」と気になっていませんか。不妊治療は、負担の少ない方法から順に試し、状況に応じて次の段階へ進めていく流れが基本とされています。2022年4月からは人工授精や体外受精にも公的医療保険が適用され、検討しやすい環境が整ってきました。
本記事では、不妊治療のステップについて以下の点を中心に解説します。
不妊症と診断される目安と、治療前に受ける検査
タイミング法から人工授精、体外受精へ進む流れ
保険が適用される範囲と、仕事との両立を支える仕組み
不妊治療のステップについて理解を深めるためにも、参考にしていただければ幸いです。
ぜひ最後までお読みください。
監修医師：
中里 泉（医師）
2008年宮崎大学卒業後、東京都立大久保病院にて初期研修。東京大学医学部付属病院産婦人科に入局。東京大学医学部付属病院、東京北医療センター、JR東京総合病院などの勤務を経て、現在は生殖医療クリニックに勤務。日本産科婦人科学会専門医。
不妊治療のステップと基本的な考え方
不妊治療は、段階を追って進める考え方が基本です。ここでは診断の目安と、治療法を選ぶ視点を解説します。
不妊症と診断される目安
日本産科婦人科学会は、不妊症について、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交していたにもかかわらず、1年間妊娠しない場合と定義しています。この1年という期間が、受診を考える一つの目安になります。
ただし、すべての方が1年待つ必要はありません。同学会は、排卵がない場合や子宮内膜症がある場合、骨盤腹膜炎の既往がある場合には、1年を待たずに検査や治療を始めることをすすめています。年齢も判断材料になります。加齢に伴って妊娠しやすさは変化するため、年齢が上がるにつれて早めに相談する意味が大きくなります。
不妊の原因は女性側だけにあるとは限りません。男性側に要因がある場合や、双方に要因がある場合もあるため、二人そろって受診する姿勢が出発点になります。
受診をためらう理由として、検査の内容がわからない不安を挙げる方もいます。初回は問診と超音波検査など負担の小さい範囲から始まるのが一般で、いきなり治療が始まるわけではありません。
不妊治療の主なステップと治療法を選ぶ考え方
日本産科婦人科学会は、不妊治療の一般の流れとして、タイミングから排卵誘発、人工授精、体外受精や顕微授精へと進む順序を示しています。身体への負担や費用が小さい方法から試し、結果に応じて次の段階へ移る考え方です。この進め方はステップアップと呼ばれます。それぞれの段階を一定期間続けて妊娠に至らない場合に、次の方法を検討します。
一方で、同学会は、女性が高齢の場合にはステップアップのペースが速くなると示しています。時間をかけて同じ段階を続けるより、早めに次へ進む判断が優先される場面があります。検査の結果によっては、はじめから体外受精を選ぶ場合もあります。卵管が詰まっている場合や、精子の状態に課題がある場合などが当てはまります。治療方針は、検査結果と年齢、希望を踏まえて決められます。
どの段階でどれくらいの期間を区切るのかは、二人で話し合っておきたい点です。方針を共有しておくと、判断を迫られる場面でも落ち着いて選びやすくなります。
不妊治療を始める前に受ける検査
治療方針は、検査の結果をもとに組み立てられます。ここでは女性と男性が受ける検査を解説します。
女性が受ける主な検査
日本産科婦人科学会は、女性側の検査として複数の項目を挙げています。まず内診と経腟超音波検査で、子宮筋腫の有無や感染症の状態などを確認します。
子宮卵管造影検査も基本の検査の一つです。造影剤を用いて、卵管が通っているかどうかと子宮の形態を調べます。卵管の通過性は、妊娠の成立に直接関わる要素です。ホルモン検査では、FSHやLH、エストロゲン、プロゲステロンなどを測定します。排卵の状態や、卵巣の働きを把握するために行われます。
同学会は、卵巣に残っている卵子の数を反映する検査としてAMH検査も挙げています。今後の見通しを立てるうえで参考になる数値ですが、卵子の質を示すものではない点には注意が必要です。検査は月経周期のどの時期に行うかが決まっているものもあります。1回の受診ですべてが終わるわけではないため、日程に余裕をもって進めましょう。
男性が受ける検査の内容
男性側の基本になるのは精子の検査です。日本産科婦人科学会は、精子の数と運動率を測定する検査として示しています。検体は自宅または医療機関で採取し、精子の数や濃度、運動率、形態などを調べます。数値は体調や採取のタイミングによって変動するため、1回の結果だけで判断せず、間隔を空けて再検査を行う場合もあります。
結果によっては、泌尿器科での診察が案内されます。精索静脈瘤（せいさくじょうみゃくりゅう）などの治療が可能な要因が見つかることもあります。男性側の検査は、女性側に比べて短時間で済みます。原因の切り分けを早く進めるためにも、二人そろって早い段階で受けておくと方針が立てやすくなります。
結果が思わしくない場合でも、生活習慣の見直しや治療で状態が変わることもあります。数値だけで結論を出さず、医師の説明を聞いて次の手を考えましょう。
不妊治療の第1ステップ｜タイミング法
最初の段階では、妊娠しやすい時期に合わせる方法から始めます。ここでは進め方と薬の併用を解説します。
タイミング法の進め方
日本産科婦人科学会は、タイミング法について、排卵の直前に性交するよう指導する方法と説明しています。具体的には、排卵の1～2日前から排卵当日にかけての時期が対象になります。排卵の時期は、経腟超音波検査で卵胞の大きさを確認しながら予測します。あわせて尿中のLHを調べる検査を用いる場合もあり、自己流のタイミングより精度が高まると考えられています。
基礎体温の記録も参考になりますが、体温が上がった時点ではすでに排卵が済んでいることが多いため、予測には超音波検査が用いられます。
タイミング法は身体への負担が小さく、費用も抑えられる方法です。一定の周期を試して妊娠に至らない場合は、次の段階を検討します。続ける期間の目安は、年齢や検査の結果によって変わります。漫然と繰り返すのではなく、区切りを決めて振り返る進め方が取られます。
排卵誘発剤を併用する場合
排卵が起こっていない場合や、排卵のタイミングが安定しない場合には、排卵誘発剤を併用します。日本産科婦人科学会が示すステップでも、タイミング性交の次に排卵誘発が位置づけられています。
内服薬から始めるのが一般で、効果が十分でない場合に注射薬が検討されます。薬の種類や量は、卵巣の反応をみながら調整されます。排卵誘発剤を使うと、複数の卵胞が育つことがあります。多胎妊娠の可能性や、卵巣が腫れる卵巣過剰刺激症候群（らんそうかじょうしげきしょうこうぐん）が起こる場合もあるため、超音波検査による確認が欠かせません。
排卵が起きているかどうかで、薬を使う目的も変わります。排卵がある方に用いる場合は、卵胞の発育をそろえて妊娠しやすい状態を整えるねらいがあります。説明を受けたうえで、目的を理解して進めましょう。
不妊治療の第2ステップ｜人工授精
タイミング法で妊娠に至らない場合、次に検討されるのが人工授精です。ここでは方法と回数の目安を解説します。
人工授精の方法と適している状態
日本産科婦人科学会は、人工授精について、良好な運動精子を集めて排卵の直前に子宮内へ注入する方法と説明しています。AIHと表記されることもあります。
採取した検体を洗浄して調整し、運動性が良好な精子を選び出してから注入します。精子が子宮頸管を通る過程を省けるため、精子の数や運動率が十分でない場合や、頸管粘液の状態に課題がある場合に用いられやすい方法です。処置そのものは数分で終わり、痛みは軽い場合が多いとされています。特別な麻酔を必要とせず、処置後はそのまま帰宅できるのが一般的です。
受精から着床までの過程は自然妊娠と同じです。そのため、卵管が通っていることが前提になります。
人工授精を検討する回数の目安
人工授精は、1回で妊娠に至るとは限りません。複数回繰り返して結果をみる方法が取られます。一般には、3～6回程度を目安に続け、妊娠に至らない場合は次の段階を検討する流れが取られます。回数を重ねても妊娠率が大きく上がるわけではないと考えられているためです。
年齢によって、目安となる回数は変わります。日本産科婦人科学会が示すとおり、女性が高齢の場合はステップアップのペースが速くなるため、早めに体外受精へ移る判断が取られることもあります。回数の考え方は医療機関によって幅があります。何回まで続けるのか、次の段階へ進む判断をいつ行うのかを、事前に相談しておきましょう。
不妊治療の第3ステップ｜体外受精と顕微授精
生殖補助医療は、体外で精子と卵子を受精させて子宮へ戻す方法です。ここでは二つの方法の違いと流れを解説します。
体外受精と顕微授精の違い
体外受精は、採取した卵子と精子を同じ容器のなかで出会わせ、受精を待つ方法です。英語の頭文字からIVFと表記されます。精子が自力で卵子に入るのを待つ点が特徴です。顕微授精は、細い針を使って精子を1個ずつ卵子に直接注入する方法で、ICSIと表記されます。精子の数が少ない場合や運動率が低い場合、体外受精で受精しなかった場合などに用いられます。
どちらを選ぶかは、精子の検査結果やこれまでの経過をもとに判断されます。同じ周期のなかで、一部を体外受精、一部を顕微授精に分けて行う方法が取られることもあります。受精の方法が違うだけで、その後の培養や移植の流れは共通です。
採卵から胚移植までの流れ
日本産科婦人科学会は、生殖補助医療の流れとして、排卵誘発を行った後に卵子を採取し、体外受精または顕微授精で受精を促す方法を示しています。
まず、排卵誘発剤で複数の卵胞を育てます。卵胞が十分な大きさになった段階で採卵を行い、超音波で確認しながら細い針で卵子を吸い出します。麻酔を用いる医療機関が少なくありません。
採取した卵子は受精させた後、数日間培養して胚に育てます。その後、細い管を使って子宮内へ戻す胚移植を行います。同学会は、採卵した周期に移植する新鮮胚移植と、凍結保存してから移植する凍結融解胚移植を選べると示しています。卵巣の状態や胚の発育に応じて、どちらを行うかが判断されます。
不妊治療のステップアップで迷いやすい点
治療を続けるうえでは、費用や仕事との両立も課題になります。ここでは制度と支援を解説します。
公的医療保険が適用される範囲
こども家庭庁は、2022年4月から一般不妊治療（人工授精など）と生殖補助医療（体外受精や顕微授精など）が公的医療保険の対象になったと示しています。生殖補助医療については、採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療がすべて対象です。
生殖補助医療には要件があります。治療開始時の女性の年齢が43歳未満であることが条件で、通算回数は40歳未満で開始した場合は、胚移植の回数が1子ごとに6回まで、40歳以上43歳未満で開始した場合は1子ごとに3回までとされています。タイミング法や人工授精などの一般不妊治療には、年齢や回数の制限はありません。
保険診療に含まれない追加の治療のうち、先進医療に指定されたものは保険診療と併用できます。着床前胚異数性検査などが該当します。窓口で支払った医療費がひと月の上限額を超えた場合には、高額療養費制度を利用できます。加入している医療保険者への申請が必要です。
仕事と不妊治療を両立するための支援
不妊治療は、通院の回数が読みにくい点が負担になりやすい治療です。排卵の時期に合わせて受診日が決まるため、直前に予定が変わることも少なくありません。
こども家庭庁は、仕事と不妊治療の両立に関する情報を提供しています。勤務先によっては、不妊治療のための休暇制度や、時間単位の年次有給休暇、フレックスタイム制などを利用できる場合があります。
各都道府県には性と健康の相談センターが設置されており、医学的な相談や専門的な相談、当事者同士のピアサポート活動が行われています。開設時間は地域によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
一人で抱え込まず、勤務先の制度と公的な相談窓口の両方を活用する姿勢が、治療を続けるうえで支えになります。
まとめ
ここまで、不妊治療のステップについてお伝えしてきました。要点をまとめると以下のとおりです。
不妊症は避妊せず1年間妊娠しない場合と定義され、排卵がない場合などは1年を待たずに検査を始める
治療はタイミング法から排卵誘発、人工授精、体外受精や顕微授精へと段階を追って進み、女性が高齢の場合はペースが速くなる
2022年4月から人工授精や体外受精が保険適用となり、生殖補助医療には年齢と回数の要件がある
不妊治療は、検査の結果と年齢、希望を踏まえて進め方が決まります。ステップの全体像を知っておくと、次にどのような選択肢があるのかを見通しやすくなります。迷いがあるときは、医療機関や性と健康の相談センターへ相談してみてください。
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
参考文献
不妊症｜日本産科婦人科学会
不妊治療に関する取組｜こども家庭庁
