国際学力調査で中国など上位、OECD諸国は低迷-仏メディア
2026年9月9日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、経済協力開発機構（OECD）による学習到達度調査（PISA）の結果が公表され、中国やシンガポールが上位を占める一方でフランスなどOECD各国の読解力低下が深刻化し、フランス各紙が電子画面やSNS、AIの影響と対策を一斉に特集したと報じた。
記事は、3年ごとに実施されるPISA調査（2025年版）の結果が8日に公表され、中国の4省・直轄市（北京、上海、江蘇、浙江）が科学と数学で首位に立ち、読解力ではシンガポールが首位となったほか、日本や韓国も良好だったのに対し、フランスの15歳は同調査の開始以来で過去最低の成績を記録したと紹介。この件について9日付のフランス各紙が1面で分析や論評を一斉に掲載したとして、その内容を伝えている。
まず、青少年の教育問題に注視する仏紙ラ・クロワは、中国やシンガポールなど一部のアジア地域を除き、青少年の認知能力が全般的に低下傾向にあると指摘。過去10年間で読解力スコアはOECD加盟国で28ポイント低下しており、同紙は学力低下の背景について、コロナ禍の影響にとどまらず進行中のデジタル革命と密接に関連していると伝えた。
また、電子画面やSNSの影響について、仏紙ル・フィガロは、PISAの順位が画面やインターネット、AIが若者の思考に恐るべき損害を与えていることを世界規模で示したと論じた。仏紙リベラシオンも、過度な画面使用やSNSへの没頭が読解力低下と密接に結びついているとし、ショート動画の流行により人々の集中持続時間が短縮していると警鐘を鳴らした。
リベラシオンはさらに、学校でも家庭でも、生徒に足りなくなっている時間、注意力、そして最も重要な読書意欲を補う方法は多くあるとして、識者の見方を伝えた。
同紙によると、パリの私立高校で文学を教え、理性的デジタル教育協会を創設したアニエス・ファーブル氏は、今回の調査を若者が読書しなくなったことへの断罪にしてはならないと強調。PISAはデジタル技術、とりわけSNSとAIがこの傾向で果たす役割を研究しているものの、因果関係はまだ確定できないと指摘した。
また、青少年はあくまで社会全体に及ぶ傾向を反映しているにすぎないとし、自身も本に没入することが骨の折れる作業になったと気付き、画面に接する時間を減らしたと告白。多くの小中学校教師は学校で定期的に10～15分の読書時間を設けることを提唱しており、ファーブル氏も自身が受け持つ生徒に対して実践していると明かした。
同紙はこのほか、アカデミー・フランセーズ会員のダニエル・サルナーヴ氏が毎年小学4・5年生22万人以上が参加する朗読活動「小さな読書チャンピオン」に触れつつ、大人が子どもと一緒に朗読して本の世界へ引き込む重要性を説いたことを紹介した。（編集・翻訳/川尻）
