ジオジオ地理教室が「【勢力図】47各都道府県に住む外国人の最多国籍を調査」を公開した。動画では、日本国内で増加し続ける外国人の居住分布を都道府県別に分析し、各地域で最も多い国籍が均一ではない背景を解説している。

2025年時点で約400万人に達した在留外国人だが、その居住地域は「国籍による歴史や来日目的の違い」と、同郷の人々が集まる「コミュニティの成立(セグリゲーション)」によって偏りが生じているという。

動画では、国内に最も多く居住する「中国籍」が最多を占める都道府県は、意外にもわずか8都府県にとどまっていると指摘。10年前の2015年時点では全国の大部分を占めていたが、かつて彼らが支えていた地方の製造業や農業をベトナム人が担うようになり、中国人はより高付加価値な都市部のITやサービス業へと就業先を移したことが理由だと説明した。その結果、現在33道県で最多となっているのが「ベトナム籍」である。

また、自動車産業を背景に日系ブラジル人が集住する地域や、1980年代以降の歴史的なつながりから岐阜県で最多となった「フィリピン籍」など、地域ごとの産業や歴史が居住分布に直結している事例を紹介。さらに、沖縄県で「ネパール籍」が最多となっている意外な事実について、観光産業での労働力需要に加え、「温暖な気候や血縁を重視する文化が沖縄の地域社会と似ている」という背景があると解説した。

外国人の居住分布を見ることで、日本社会の変化だけでなく、世界各国の経済や情勢の移り変わりまでもが浮かび上がってくる。地理的、歴史的背景を紐解く本解説は、多国籍化が進む日本の現在地を深く理解するための有益な手がかりとなるだろう。

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