「毎月こんなに減っていくなんて…」〈年金月29万円・貯蓄5,600万円〉69歳男性、退職後の“ちょっと贅沢な暮らし”を続けた3年後
長年働いて築いた貯蓄が十分にあれば、退職後くらいは少し贅沢をしたいと考える人もいるでしょう。外食を増やしたり、旅行では少し良いホテルを選んだり。どれも家計を揺るがすほどの出費には見えなくても、それが数年続けば、資産の残高にははっきりと表れてきます。
「これくらいなら大丈夫」退職後も変えなかったお金の使い方
「せっかく仕事を辞めたんだから、少しくらい楽しんでもいいだろう」
正明さん（仮名・69歳）が65歳で会社を退職したころ、妻の恵美さん（仮名・67歳）によく話していた言葉です。
夫婦の年金は合わせて月約29万円。正明さんは退職時に約2,400万円の退職金を受け取り、それまでの預貯金と合わせると、金融資産は約5,600万円ありました。住宅ローンを完済したマンションで暮らし、子ども2人も独立しています。
正明さん自身、「老後のお金にはかなり余裕がある」と考えていました。
退職後に始めたのが、月に2〜3回の外食です。現役時代にはなかなか行けなかった店を夫婦で訪れました。
年に数回は国内旅行へ。少し良いホテルを選び、移動にはグリーン車を使います。ゴルフも月2回ほど続けました。
高級車を買ったわけでも、何百万円もする買い物をしたわけでもありません。それだけに、正明さんには浪費しているという感覚がありませんでした。
「5,000万円以上あるんだから、問題ないと思っていました」
年金が振り込まれ、足りない分は普通預金から出す。旅行代や家電の買い替えなど大きな支払いがある月には、定期預金の一部を移します。
2年目には、夫婦で約80万円の北海道旅行へ出かけました。さらに正明さんはゴルフクラブを買い替え、恵美さんも友人との旅行を楽しみました。
問題は、こうした支出を年間で集計したことが一度もなかったことです。
総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年（令和7年）平均結果の概要』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、1ヵ月の可処分所得は22万1,544円、消費支出は26万3,979円で、差額は4万2,434円のマイナスとなっています。平均的な家計でも、収入だけでは消費支出を賄い切れず、資産を取り崩す構造になっています。
3年で減った約1,000万円
退職から3年ほど経ったある日、正明さんは複数の口座の残高を確認しました。きっかけは、恵美さんから「そろそろお風呂のリフォームも考えないとね」と言われたことでした。
費用を確認するため、久しぶりに資産全体を計算してみると、約5,600万円あった金融資産は4,600万円台まで減っていました。
「え、こんなに減ってるの？」
正明さんは通帳を見直しました。計算間違いではありません。3年間で、約1,000万円を取り崩していたのです。
「5,600万円から4,600万円になっただけなら、まだ十分あるようにも見えます。でも、このペースがあと10年続いたらどうなるんだろうと思ったんです」
正明さんは69歳です。
仮に今後も年間300万円ずつ資産を取り崩せば、10年間で3,000万円です。もちろん毎年同じ支出になるわけではありませんが、医療や介護、自宅の修繕など、これから新たに必要になるお金もあります。
さらに、物価も上昇しています。総務省『2025年平均 消費者物価指数』によると、総合指数は前年比3.2％上昇し、4年連続の上昇となりました。
夫婦は外食や旅行をすべてやめたわけではありません。まず決めたのは、年間の取り崩し額を把握することでした。
日常生活費とは別に、旅行や趣味に使う予算を年間120万円程度と設定。国内旅行は回数を減らす代わりに、行きたい場所には無理に節約せず出かけることにしました。ゴルフも月2回から月1回程度にしています。
「節約しなきゃ、というより、いくら使っているか知らなかったのが一番まずかったんですよね」
退職後に資産を取り崩すこと自体が問題なのではありません。総務省の家計調査でも、高齢無職夫婦世帯では可処分所得を消費支出が上回っています。
正明さん夫婦の場合も、貯蓄を一切減らさずに暮らすことを目標にはしていません。
変えたのは、「5,000万円以上あるから大丈夫」と残高だけを見るのではなく、1年間でいくら入ってきて、いくら出ていったのかを確認することでした。
外食も旅行も、今も夫婦の楽しみです。ただし今年は、旅行へ申し込む前に年間予算を確認します。
まとまった資産があっても、毎年の取り崩し額を把握していなければ、減り方に気づくのが遅れることがあります。老後資金を考えるうえでは、「いくら持っているか」と同時に、「今の暮らしを続けると毎年いくら減るのか」を把握しておくことも重要です。
