不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、物件探しより先に学びを優先すべき理由と規模拡大の正しい順序を見通す

不動産投資を始めようと考えたとき、多くの人がまず物件情報サイトを開いたり、不動産会社に相談に行ったりする。知識がないまま「まず何をすればいいのか」がわからず、目の前の情報や営業トークに頼ってしまうためだ。だがその行動こそが、後々の失敗につながりやすい落とし穴だという。
　
不動産投資アドバイザーの木村洸士氏は動画内で、成功している大家はみな「物件を探す前にきちんと学んでから買う」と断言する。学ぶべき内容は、利益の出し方、物件の選び方、資金調達の考え方の三つ。これらを知らないまま営業を受けて購入すると、判断基準を持たないまま契約に至ってしまうという。
　
木村氏は不動産投資を「不労所得」と捉える発想自体に警鐘を鳴らす。実態は賃貸経営という一つの事業であり、飲食店を開業する人が立地や需要を調べ、収支計画を立ててから資金を投じるのと同様、不動産投資でも本来は同じ準備が欠かせない。ところが不動産は自宅の延長として捉えられやすく、事業としての視点が抜け落ちたまま購入に至るケースが後を絶たない。節税を目的とした説明を鵜呑みにして、収支の見通しを持たないまま契約してしまう例も少なくないという。
　
さらに動画では、物件のジャンルによって収益性の傾向が大きく異なる点にも触れている。ワンルームマンションから新築アパート、中古アパート、中古戸建まで、それぞれ利回りや融資の組みやすさは様々で、利益を生み出しやすい分野を見極めたうえで分散して買い進めることが、規模拡大とリスクの拡大を分ける境目になるという。加えて、売却のタイミングを見据えた出口戦略や、金融機関ごとに異なる融資の特性を把握しておくことの重要性にも言及があり、そこに購入判断を左右する軸があるようだ。
　
動画後半のアフタートークでは、千葉県で約3,900万円、利回り10%前後の中古アパートを、オーバーローンに近いフルローンで取得したという事例が、具体的な数字とともに語られている。これから物件探しを始めようとしている人にとって、何を学んでからどう動くべきかを考えさせられる内容だ。