FIFAのインファンティーノ会長 photo/Getty Images

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FIFAのW杯“売却構想”を巡る騒動は、FIFAとUEFAの対立へと発展している。

英『FourFourTwo』は10日、今回の問題について「UEFAは善人ではない」とする論考を掲載。FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長を厳しく批判する一方、そのインファンティーノをFIFA会長へと押し上げる土台を作ったのは、かつて所属していたUEFAでもあると指摘した。

FIFAは7月、W杯を含む主要大会の商業権を新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」に集約し、その株式の一部を民間投資家に売却する構想を進めていた。投資家から最大42億ドルを調達する案とされ、UEFAは強く反発。欧州55協会はFIFA大会のボイコットまで検討する事態となった。

その後、インファンティーノは計画を撤回。だが、UEFAは法的措置の可能性を示しており、問題は終わっていない。

『FourFourTwo』が注目したのは、両者の対立が突然生まれたものではないという点だ。

インファンティーノは2016年にFIFA会長へ就任する前、UEFAの事務総長を務めていた。記事では、UEFAでキャリアを築いたインファンティーノが、その後FIFAのトップへと移り、かつての古巣と対立するようになった経緯を指摘している。

さらにUEFAには、W杯に対抗し得る新たな国際大会の構想が長年存在していたという。『La Gazzetta dello Sport』が報じたところによれば、「Global Nations League」と呼ばれる8チーム制の大会案がUEFA内で長期間保管されており、CONCACAFやアジア側からも支持を得ていたとされる。

つまり今回の騒動は、単純な「FIFA対UEFA」の構図ではない。

W杯の商業価値を巡ってFIFAが大胆な構想を打ち出し、それにUEFAが猛反発。その一方で、UEFAもまた国際大会におけるFIFAの影響力を弱める構想を持っていた――。

FIFAのW杯“売却構想”はいったん撤回されたものの、インファンティーノとUEFAの対立は、むしろここから本格化する可能性がある。