産業医が解説するEAP形骸化の真実。報告書を受け取って終わる会社が見落としている4つの役割

YouTubeチャンネル「産業医ストレスチェックラボ【ミーデン株式会社】」が、「EAP・社外相談窓口を導入しているのに、何も変わらない会社が見落としていること」と題した動画を公開した。動画では、産業医がEAP（従業員支援プログラム）の本来の役割と、多くの企業でそれが形骸化してしまう理由について詳しく解説している。

動画の冒頭では、EAPが本来担うべき役割として「従業員向けの相談窓口」「管理職・人事へのラインケアサポート」「産業医との連携」「職場改善への積極的な伴走支援」の4つを提示する。しかし現実には、相談対応と月次報告書の送付のみで完結してしまっている典型的なパターンが多いと指摘。これにより、管理職が部下の不調に気づいても対応方法が分からず、現場で孤立してしまうケースが多発しているという。

また、産業医との連携が断絶している問題にも言及。本来であればEAP会社が産業医の補完機能を担うべきところ、実際には両者が全く別の動きをしており、情報共有がなされていないリスクを説明した。

さらに、ストレスチェックやサーベイの結果が「出して終わり」になっている現状を問題視。多くのEAP会社が「分析・報告」をサービスの終点と定義しているため、現場でどう動くかという一番重要なステップが抜け落ちていると強調した。データが蓄積されるだけで現場に変化が生まれなければ、ストレスチェックは単なる義務消化になってしまうと警鐘を鳴らす。

終盤では、ストレスチェックの目的は「実施すること」ではなく「職場改善につなげること」であると断言。「伴走がなければデータは『記録』に過ぎない」と語り、結果をもとにした具体的な改善アクションと伴走支援こそが、EAPの本来の役割であると結論付けた。