やってきます寒波。

関東の冬タイヤ装着率調査 1月最新版の結果が

　2023年1月22日（日）頃より、「過去数年で類を見ない最大級の寒気」（NEXCO中日本）が列島を覆うと予想されていることから、道路管理者が大雪による道路への影響に警戒を強めています。そうしたなかNEXCO東日本関東支社が1月19日、関東地方の高速道路における冬タイヤ装着状況調査の結果を公表しました。


国土交通省中国地方整備局が2022年12月の大雪時に公表した、「ノーマルタイヤで動けなくなった車両」（画像：国土交通省）。

　今回は1月11日と15日に、首都圏地域と降雪地域のSA・PAで4112台を対象に実施。首都圏地域の調査箇所は「東北道 蓮田SA」「関越道 三芳PA」「常磐道 守谷PA」、降雪地域の調査箇所は「東北道 那須高原SA」「関越道 赤城高原SA」「上信越道 横川SA」「長野道 姨捨SA」です。

　全体では小型車平均で77.1％、大型車平均で97.0％、全車種平均で83.8％と、12月（7日と11日）の調査より大きく向上したといいます。大型車は首都圏で97.0％、降雪地域では99.3％、小型車でも降雪地域では96.1％と、かなり高い水準でした。

　そうしたなか、全体の数値を押し下げているのが、「首都圏地域の小型車」の装着率です。

　首都圏地域の小型車における装着率は、52.1％でした。12月調査時点の30.2％から向上したものの、未装着車は約半数という結果です。とはいえ、前年同期は48.4％だったので、3.7ポイント向上しています。

　ノーマルタイヤで雪道に向かい、自走不能になり大規模な立ち往生などの混乱を引き起こす事例が、前年末も全国レベルで相次ぎましたが、雪の少ない首都圏でも同じことが起こり得ます。約半数のクルマが冬タイヤを装着していないということを念頭に入れて警戒するに越したことはないでしょう。

　NEXCO東日本関東支社は、「夏用タイヤで積雪・凍結路面を走行することは法令違反」「普段雪が降らない首都圏地域であっても、路面凍結や降雪に見舞われることがあります」などと、注意を呼びかけています。