純正ARメガネ、2023年に発売？から次期Apple Watchは耐水性が向上？まで。最新アップルの噂まとめ
今年初めから噂されていた16インチMacBook Proが、ついに発表されました。さらには新Mac Proも12月発売と公式に認められ、この年末は「Proの季節」となりそうです。
アップルARメガネ、2023年に発売？から次期Apple Watchは耐水性アップ？まで、最新アップルの噂をまとめてお届けします。
発売前の新Mac Pro、人気DJのInstagram投稿に映り込む
それから数日と置かず、アップルが公式に「Mac Proは12月に発売」と本家Engadgetに述べたしだいです。同社が世界のインフルエンサーと呼ばれる人達に発売前の新製品を試用してもらうことは珍しくありませんが、タイミングが良すぎるだけに、色々と憶測がはかどりそうです。
クリエイティブのプロは性能向上がめざましいゲーミングPCを活用する傾向にあり、近年のMacは「Macだから」の他に選ぶ決定打を欠いていました。そうした状況下において、アップルは16インチMacBook Proに続いて新Mac Proという風に、矢継ぎ早にプロ向けハイエンド機を投入する必要に迫られているのかもしれません。
アップルARヘッドセット、2022年発売？ARメガネは2023年のうわさ
JOSH EDELSON/AFP via Getty Images
有料ニュースメディアThe Infomationは、10月にアップルの社内プレゼンにて、同社のAR/VR担当幹部が2022年にARヘッドセット、2023年にはARメガネをリリースすると発言したことを報じています。
これはアップル内部でAR関連デバイスの開発が進んでいることを強く窺わせる一方で、「アップル純正ARヘッドセットは2020年に発売」との噂からの後退も意味しています。有名アナリストMing-Chi Kuo氏は「年末から量産に入る」と予測し、台湾の業界情報誌DigiTimesは「Valveと共同開発」と伝え、いずれも2020年発売としていました。
アップル幹部いわく、長期的にはこの種のARデバイスがスマートフォンに取って代わるとの考えであり、「およそ10年以内にそうなる」との長期的な見通しが述べられています。たしかに現在ARデバイスの最高水準にあるマイクロソフトの「Hololens 2」は40万円近い価格となっており、「普及価格」と「高性能」の両立には時間がかかるのかもしれません。
社内プレゼンでは設計や機能の詳細まで言及されたとのことで、ARヘッドセットは「高解像度」の接眼レンズを採用し、ARメガネは着用者がARを使用しているときに暗くなる（周囲にAR使用を知らせるため）レンズ開発に取り組んでいるとも伝えられています。
カメラ付きウェアラブル機器には社会の厳しい目が向けられがちですが、そうした点をどうクリアするのか。アップル独自のアプローチを期待したいところです。
次期iPad Pro、背面3Dカメラ搭載で2020年発売の噂（Bloomberg報道）
Mac新製品の発売が相次いでいる一方で、アップル公式には音沙汰がない次期iPad Pro。そのリリース時期が2020年前半であり、背面3Dカメラが搭載されるとのBloomberg報道です。
次期iPad Proの背面カメラは現行モデルの1つから2つとなり、3Dセンサーが搭載されるとのこと。その方式はToF（Time of Flight）、すなわち対象物に投射された光が反射されてから戻ってくるまでの時間から距離を計測して、物体の形状や空間などを立体的に捉える技術だとされています。
複数の噂が「背面カメラが増やされ、3Dセンサーを採用」との見方では一致しているものの、見解が割れているのは「カメラが何個か」という点です。アップルのインサイダー情報に詳しいSonny Dickson氏は、次期iPad Pro最終形のダミーとして、iPhone 11 Proと同様の「正方形のバンプ（出っ張り）内に収められたトリプルカメラ」を備えた写真を公開していました。
ともあれ「次期iPad Proが2020年発売で、背面3Dカメラ搭載」は有力視されつつあります。それが正しければ、2020年後半に登場と見られる次期iPhoneよりも早く新技術が搭載されることを意味するわけです。
先のDickson氏は、背面カメラを増強するアップルの意図を「iPadのプロユーザーに1台だけで4K品質の映像を快適に撮影および編集できるデバイスを提供する」ものと推測していました。iPadOSではiPad単体でノートPC並みの作業を容易くする機能強化が施されていますが、iPad Proもますますプロユースを意識した進化を遂げるのかもしれません。
クックCEO、トランプ大統領とテキサス州の新Mac Pro工場を視察の噂
ASSOCIATED PRESS
言動が穏やかで政治的主張も中庸のクック氏と、すべてが正反対とも思えるトランプ氏。この2人が米テキサス州にあるアップル製品の製造施設を視察するとのReuters報道です。その後、同メディアは16日（米現地時間）にも匿名情報筋の話として「20日に訪問する」と日にちを絞り込んでいます。
この視察旅行の目的は「米国内で操業している企業を紹介する予定」とされています。おそらくトランプ氏の思惑は、かねがね主張している「製造業の復活」をアピールすることでしょう。
アップルは全米各地で雇用を拡大する計画を発表するとともに、新型Mac Proを今回訪問するテキサス工場で組み立てるとの声明を出しています。来年の大統領選挙での再選を狙うトランプ氏が、自らの手柄として誇るには打って付けというわけです。
かたやトランプ氏の移民救済制度廃止に反対を表明していたクック氏ですが（ジョブズもシリア移民の息子です）、「自分の会社の利益を守るために」トランプ氏やその家族と「あり得ない」関係を築く努力が報じられていました。
この12月に発売を控える新型Mac Proも、そのパーツの関税免除申請が一部却下されつつも、15個のうち10個は認められています。もうすぐ出荷にこぎ着けられたのも、CEOの努力の賜物と言えそうです。
Apple Watch Series 6(仮)、処理速度と耐水性能が向上か。スキューバダイビングも可能に？
アップル未発表製品の情報に定評あるアナリストMing-Chi Kuo氏が、次期Apple Watchが「パフォーマンスが向上し、耐水性能が改善される」との予測を発表しています。
Apple Watch Series 5に搭載されたS5チップは、基本的には前モデルのS4をベースに常時表示とコンパス機能を追加したもの。そのため来年モデルは設計が一新され、処理速度がアップする展望は理に叶っているとも思われます。
そして耐水性能の向上も、ウォータースポーツ愛好者にとっては決して小さくない変更点です。すでにApple Watch Series 2〜Series 5では水深50mの耐水性能が備わっており、サーフィン中に紛失してから半年後に発見されたものが正常に機能したとの事例もありました。
それがさらなる進化を遂げれば、水中や水上での頼もしいパートナーとなるはず。セルラーモデルではApple Watch単体で緊急電話をかけることもでき、命綱としての活躍も増えそうです。
アップル、2020年にApple Music、News+、TV+のセット販売を準備中とのうわさ（Bloomberg報道）
Justin Sullivan via Getty Images
アップルは今年3月にニュース・雑誌読み放題の「Apple News+」、11月初めからは動画配信の「Apple TV+」といった定額制サービスを開始しています。これら2つに加えて音楽配信のApple Musicをバンドル（セット販売）して2020年に提供、より多くの加入者獲得を目指すとの噂です。
もちろん訴求力を高めるためにはセット価格のお得さ、つまり割引が必須となります。今回はApple News+で提携している出版社に「契約条件の変更」を提示しているとのと。これに先立って、アップルはApple Musicに参加した大手音楽会社と同様の交渉を進めているとも報じられており、いよいよ信ぴょう性が高まったかっこうです。
なぜアップルが3つのバンドルを急いでいるのか。その一因は、おそらくApple News+の伸び悩みです。同サービスは開始から48時間で20万人以上もの購読申し込みがあったとされていましたが、米CNBCはその後ほとんど増加しておらず、顧客の獲得に苦労していると報じています。
さらにCNBCによれば、Apple News+はあまりマーケティングに力を入れられていないとのこと。本サービスは「Amazonプライム・ビデオがプライム会員の特典として付いてくる」ように、他のサービスとセットにしてこそ真価を発揮する可能性もありそうです。
2020年の5Gスマートフォン市場はアップルがリードする？ リサーチ会社が予測
Verizon
大手Android各社が5Gデバイスを投入した中で、出遅れた感のあるアップル。しかし2020年に5G対応iPhoneを発売すれば、5Gスマートフォン市場をリードするとの分析です。
大手リサーチ会社Strategy Analyticsがそう予想する理由は「来年後半に登場するiPhoneは3機種とも5G対応となるため、アップルは従来通りのアップグレード率を維持するだけでいい」とすこぶるシンプルです。つまり他社は通常の製品とは別に「5G対応デバイス」を用意しているが、来年のiPhoneは買い換えの選択肢として5Gしかなく、巧まずしてトップに躍り出るというわけです。
2019年は5G元年といわれつつも、現時点ではインフラの整備が一部の地域に限られ、5Gモデムチップも技術的に未成熟なことから、初期の混乱にあるとの指摘もあります。そうした初年を見送り、うわさ通りクアルコムの最新5Gチップ「Snapdragon X55」を搭載した新型iPhoneが登場すれば、瞬く間に巻き返すのかもしれません。
しかしSAの予測では、アップルの5G天下は2020年に限ってのこと。長期的に見れば多くの地域が5Gに切り替わるにつれ、様々な価格帯にデバイスが投入できるサムスンの強みが発揮され、再び王座に返り咲くとの見方です。
そうした長い目で見たサムスンの優位も、ファーウェイの新製品が米国の禁輸措置によりGoogleサービス搭載を封じられていることに助けられている面もあります。やはり米中貿易摩擦のゆくえが、今後の5Gスマートフォン市場の覇権を左右することになりそうです。
