建設現場で大活躍！“働くクルマ”の進化は止まらない

　油圧ショベル、ホイールローダー、ブルドーザー、クローラークレーン―。建設機械は建設・土木工事だけでなく、農業や林業、畜産など幅広い現場で利用される。これまで日本の建機メーカーは用途やニーズに合わせて製品を開発してきた。今後、作業効率化や人手不足、危険な現場でいかに安全に作業するかなど、要求は高まっていくことが予想される。建機の未来はどうなっていくのか。変遷をたどりながら分析する。

省エネ型、国産で発展

　日本の建機は、１９３０年代のディーゼルエンジンの実用化とともに誕生した。この頃、３９年に始まる第二次世界大戦の戦争準備のための資源開発が行われていた。国産初の電気ショベルを神戸製鋼所（現コベルコ建機）が３０年に、中国の炭鉱に納入した。４３年には空港建設に使用するために海軍からの要請でコマツがブルドーザーを開発した。

　第二次大戦終了後は荒廃した国土の復興、食糧の確保、住宅開発などでブルドーザーやトラクターなどが必要とされ、各社が建機の生産を再開した。

　５０年代に入ると、ダム建設など大型工事の需要が増大した。そうした中、日立製作所（現日立建機）は５７年に、量産機として世界初の流体継ぎ手を採用したショベルを試作。５８年には販売を開始した。各種クレーンの国産化も進んだ。

　そして、何と言っても６０年代の高度経済成長期は、建機業界に追い風が吹いた。中でもその象徴は６４年の東京五輪。五輪関連の建設投資は大きなけん引力となり、高速道路など公共事業の活発化や地下鉄工事、石油化学コンビナート建設などが急増した。６５年には純国産の油圧ショベルを日立建機が開発した。

　７３年のオイルショックをきっかけに、省エネルギー型建機の開発に向けて、エンジンなど動力系や作業機構などの研究が進められた。８０年代後半から油圧システムの効率向上やエンジンと油圧ポンプのトータル制御などが行われ、初めてコンピューターが採用された。少ない燃料で効率的な作業を行うホイールローダーも注目された。

　キャタピラージャパン（横浜市西区）の山中学執行役員は、「この３０年間で最も変化したのは『排ガス規制』と『オペレーターの快適性』」と指摘する。

　時代の流れとともに環境問題への対応は建機に必須となった。２００６年に「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（オフロード法）」が施行された。段階的に粒子状物質（ＰＭ）や窒素酸化物（ＮＯｘ）の排出削減規制が強化され、それに対応した製品を各社開発してきた。