災害対応ロボの稼動は目前、カギ握る福島評価フィールド

　東日本大震災の発生から８年。日本の災害対応ロボットが大きく前進しようとしている。飛行ロボット（ドローン）やヘビ型ロボなどのハードウエアは実用レベルに達しつつあり、震災直後のリアルタイム被害の推定技術など災害対応ソフトウエアも完成した。福島県に災害現場を模した評価フィールドも整備された。ハードとソフト、フィールドの三要素がそろうと技術開発と用途開拓、事業モデル開発は一体的に進む。

福島に評価施設　過酷な悪条件を再現
　「試験プラント」は入り組んだ配管と点検足場、大型タンクや煙突など、実際の災害現場を想定できる作りになっている

　「世界的にもここまでの施設はない。早速、米国で自慢してくる」と長岡技術科学大学の木村哲也准教授は顔をほころばせる。

　福島県南相馬市に福島ロボットテストフィールド（福島ＲＴＦ）で化学プラントを再現した「試験用プラント」がオープンした。入り組んだプラント配管と点検足場、大型タンクや煙突などを本物のプラント設計者が設計。部品もすべて実際のプラントで使うものだ。施設は吹きさらしで、強い海風が吹き抜ける。煙突や足場で風が巻き、複雑な渦をつくる。ドローンが乱流の中を安定して飛び、調査できるか検証できる。

　塩を含む風は施設をサビさせる。メーターのガラスには水分を含んだホコリが積もる。汚れを拭くと跡が残り、カメラで撮ると光を反射して数字が読みにくい。木村准教授は「海風でいい感じに劣化が進む。ロボにとって本当にいやらしい。だがこれが現実だ。実用化に向け乗り越えていく」と説明する。試験費用は１フロアを１日借りて１０万円だ。

　福島ＲＴＦは研究者のためだけの施設ではない。ロボを使う企業にとっては自社の課題を開示しなくても、福島ＲＴＦで開発者と試行錯誤できる。ロボオペレーターの育成や運用モデルの開発、点検データの蓄積管理などを検証できる。

　東北大学の田所諭教授は「あとは、いかに使い尽くすかだ」と指摘する。２０１９年度末までに試験用の橋やトンネル、がれき土砂災害フィールド、水没市街地フィールドなどが整備される予定だ。

　福島県の北島明文ロボット産業推進室長は、「災害対応ロボの評価フィールドは米国や欧州などいくつかある。アジアの中核拠点として試験機能の分担や仲介などをしたい」と展望する。２０年にはロボ競技会「ワールド・ロボット・サミット」（ＷＲＳ）が開かれ、世界から名だたる研究者が集まる。