サーモモジュール、磁性流体、DCB基板…自動車市場を攻める“三本の矢”
１０００億円体制に王手
半導体業界の好況を受け、同社は２０１９年３月期売上高９８０億円、営業利益率１０％を目標としている。半導体製造装置向け消耗材の石英・セラミックス製品やグローバルトップシェアの真空シールを含む半導体等装置関連事業は成長著しく、売り上げの６０％程度を占める。また同社のコア製品である磁性流体やサーモモジュール、そして市場成長に応じた事業拡大を見込むパワー半導体用基板の電子デバイス事業は同社売上の１３％程度だが、自動化生産を推進するなど、同セグメントとして高収益であり、今後中長期の成長ドライバーでもある。
自動車プロジェクト発足
同社は自動車関連の売上高を現状の５０億円から３-４年間で４倍の２００億円に伸長させる目標を掲げ、２０１８年１月に「自動車プロジェクト」を発足した。プロジェクトのメンバーは営業、及びマーケティング部門で約３０人規模となり、中国、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア、米、独のグローバルな組織編成だ。
自動車業界はＥＶ（電気自動車）のほかＰＨＶ（プラグインハイブリッド車）、ＡＤＡＳ（自動運転システム）などの新技術を搭載した自動車の登場により、大きな市場変化が見込まれている。同社はＥＶの普及により、車載製品で同社製品の導入を進めたい方針だ。富士経済の調査によると、２０３５年に電気・ガソリン併用のＰＨＶ車を含め、ＥＶ市場は１０００万台超に膨らむと予測。イギリス・フランスに加え、中国も新エネルギー車（ＮＥＶ）導入を促進し、ガソリン車の抑制に動いている。
同プロジェクトの中心となるのはサーモモジュール、磁性流体、パワー半導体用ＤＣＢ基板の３製品。「サーモモジュール」はエアコンやドライヤーなど家電品、高級自動車の温調シートに使われている。今後、バッテリークーリングやヘッドアップディスプレー・レーザーレーダーなどの光源の冷却用途で導入が進む可能性がある。
車載用スピーカーコイルの放熱、タッチパネル用の触感デバイス制御などに使われる「磁性流体」も見逃せない。同素材は外部磁場によって磁性を帯び、磁石に吸い寄せられる機能性素材だ。今後は自動車向けに磁場の作用で粘性が大幅に増加する振動制御用新磁性流体を使用したサスペンション、磁性コア材料を使った高精度直流測定センサの導入を目指す。
「パワー半導体用ＤＣＢ基板」はアルミナや窒化アルミニウムなどのセラミックス基板に銅版を直接接合し、銅回路を形成した電子部品だ。ヘッドランプやルームランプ制御を行うボディーやエンジン向けなどに導入を見込む。
教育体制の強化
昨今、環境（Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ）、社会（Ｓｏｃｉａｌ）、企業統治（Ｇｏｖｅｒｎａｎｃｅ）の分野に取り組む企業を重視したＥＳＧ投資も時代のトレンドになっている。同社も財務情報のみならず、この非財務情報であるESGに対しても積極的な姿勢だ。同社では本年度から山村章社長と同社グループの入社５年以内の社員で、コミュニケーションを持つ場を月１回設けるなど、同社独自の風通しの良い企業文化を背景とした新しい試みは尽きない。今後は海外交渉もできる人材育成も必要と考えており、管理統括担当の山村丈副社長は若手・中堅サポートに注力していく方針を立てる。英語教育も本格化していく構えだ。「魅力的な企業にしていくために、人材育成のプログラムを実行していきたい」（山村副社長）。
人、機械、技術が国境を越えてつながる「コネクテッド・インダストリーズ」が提唱される中、同社は国内外で着実に成長を加速していく。
