太陽光で夜間も電力供給、テスラとソーラーシティが南太平洋の島で大規模ソーラー発電所計画

最近、テスラモーターズが買収した米国の太陽光発電ベンチャーであるソーラーシティは、イーロン・マスク氏の従兄弟リンドン・ライブ氏とピーター・ライブ氏（同社のCEOとCTO）が共同創業し、マスク氏本人が会長を務める企業だ。

この買収により両社は、南太平洋に浮かぶ米領サモアのタウ島という、ハワイから約4,200km、アメリカ西海岸からは約7,700km、オーストラリアからでも約4,000kmも離れた島で、電気の供給能力を披露しようとしている。

タウ島の電力は現在、ディーゼル発電機でまかなわれており、１本の道路が走る約45k?の火山島の住民約600人に十分な電力を供給するにはかなりの問題があった。この状況を改善するため、タウ島にマイクログリッドを導入するプロジェクトが立ち上がった。

テスラとソーラーシティが参加し、ソーラーシティのソーラーパネル5,328枚により1.4メガワットを出力する太陽光発電機に加え、6メガワットの電力供給が可能なテスラのリチウムイオン蓄電池「パワーパック」60基の導入を計画。設置は1年以下で完了するという。

パワーパックも併せて導入することにより、１年中24時間体制で電力を供給でき、停電や電力不足が解消されるという。ソーラーシティによれば、本プロジェクトは、米国環境保護局（EPA）と米国内務省、米領サモア経済開発局によって発足されたそうだ。

しかしながらテスラには、ソーラーシティの買収による資金面の課題がのしかかるだろう。報道によれば、ソーラーシティは2015年に11万枚という業界トップのソーラーパネルの設置数を誇り、業界をリードする企業であるものの、売り上げ1ドルに対して6ドル近いコストが掛かっているという。

テスラは現在、総力を挙げて太陽光発電や蓄電のアピールに取り組んでおり、テスラ社の製品にもいくつか導入している。例えば、通常の屋根と比べて見分けが付かない太陽光発電パネルの「ソーラー・ルーフ」や、リチウムイオン蓄電池システム「パワーウォール」などが、一般家庭向けにも販売されている。



By Antti Kautonen

翻訳：日本映像翻訳アカデミー