「白菜を土足で踏み、その上に吸い殻を…」 リスクが高い「中国産野菜」を使用する外食チェーンの実名を公開！ 「取材拒否」を貫く企業も
【全2回（前編／後編）の前編】
有害物質ホルムアルデヒドにまみれた白菜の存在は、われわれにとって対岸の火事ではない。かの国からあまたの食材を輸入する日本は大丈夫なのか。そこで本誌（「週刊新潮」）は外食チェーンにおける「中国産野菜」の使用有無を徹底調査。その実態を「実名リスト」で明らかにする。
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【衝撃写真】「白菜の根元をホルムアルデヒド溶液に……」 中国で撮影された衝撃の光景 有名外食チェーンの「中国産野菜」使用の調査結果も
くわえタバコの作業員が、漬物用の白菜を土足で踏み、その上に吸い殻を捨てて立ち去った。しかも出荷された商品は、基準値の10倍を超える防腐剤を使用していた。こうした野菜加工会社の実態を捉えた特別番組が中国全土で放送されると、当該企業は謝罪に追い込まれたという。
こればかりではない。この特番では、過去にも「偽装肉ソーセージ」や、人体に害を与える物質が過剰に添加された「リン酸塩エビ」などをひそかに製造した食品会社が、次々とやり玉に挙がっていたのである。
中国中央電視台（CCTV）が放送する「315晩会」は、その名の通り毎年3月15日に放送される。「世界消費者権利デー」に合わせた特番で、中国人民の絶大な人気を集めているのだ。
厚労省は検疫を強化するというが……
「日本ではほとんど取り上げられませんが、中国では見せしめのごとく抜き打ち検査の様子が報じられ、食品会社を恐れさせています」
とは、中国の社会事情に詳しいジャーナリストの中島恵氏である。
「この番組で社名が出れば、場合によっては経営危機に陥ります。だから中国企業の安全意識は高くなってきてはいますが、やはり14億人もの人々が暮らす国ですからね。日本では想像ができないほど本当にさまざまな会社があるので、今回のような“白菜騒動”が起こってしまうのだと思います」
中国北部の河北省で、出荷前の白菜に、発がん性が指摘される有害物質のホルムアルデヒドが使われていた事件が波紋を呼んでいる。環境保護活動家が、農場の実態を撮影してネットに投稿。中国政府は事実関係を認め関係者を拘束した。
ITジャーナリストの篠原修司氏によれば、
「中国では、人民がオンライン上でも国家に陳情できる『信訪制度』がありますが、申請件数はかなり多い。地方政府の役人だと、問題解決に取り組まずスルーされることもあるので、SNSに投稿して『いいね』を集めて中央政府に問題を認識させる。そんな動画が大きく拡散される傾向があるのです」
冒頭の特番のみならず、SNS上でも暴露が絶えない国への懸念は尽きない。厚労省は検疫を強化して、現段階でホルムアルデヒドが含まれる中国産白菜は流通していないと胸を張るが、全てを余すことなく検査するのは物理的に厳しいだろう。
前出の中島氏が言う。
「白菜騒動を受けて、日本企業が中国の生産現場の管理や取引先へのチェックを厳しくするのは当然なことですが、一般の消費者が何か具体的に対処することは、ほぼ不可能だと思います」
そんなわれわれにできる最低限の予防策は、疑念の絶えない食材をできるだけ避けることではないか。
取材拒否だった企業
今回、主要な外食チェーンのメニューを対象に調査を敢行。具体的な質問事項は、今回の告発動画騒動で明らかになった「ホルムアルデヒド白菜」が実際の商品に混入している可能性はあるか。また「中国産野菜」をどの程度使用しているのか。各社の取り組みも問うた。
まず特筆すべきは「取材拒否」だった企業である。
何度かの取材依頼にもかかわらず、広報担当者が「『回答なし』でいいです」と口にしたのは、そばチェーン「ゆで太郎」を運営する「ゆで太郎システム」だ。全国に200を超える店舗を展開する業界トップ企業だけに、そばのみならず、天ぷらや丼物、カレー、もつ煮まで豊富なメニューを扱う。そのため野菜も多く使用しているが、最後まで明確な返答はなかった。
さらには「どうせ回答しないのだから」と、質問状の送付先を明かすことさえかたくなに拒んだのは、東京都心の繁華街を中心に立ち食いそばチェーン「小諸そば」を運営する「三ッ和」である。同社は公式HPで〈1日6万人のお客さまにご利用いただいている〉〈蕎麦、つゆ共に最高級のクオリティを追求〉などとうたう。
薬味のネギの入れ放題で他店との差別化を図るが、産地が不明となれば客の不安は増すばかりだろう。
後編では、中国産野菜を積極的に使用する外食チェーンについて紹介するとともに、対照的に国産野菜にこだわる企業についても報じる。
「週刊新潮」2026年9月17日号 掲載
