物議を醸すイラン代表への“移動制限”…米ホワイトハウスが見直し検討か

　FIFAワールドカップ2026期間中のイラン代表の移動制限について見直しが検討されているようだ。20日、イギリスメディア『BBC』が伝えている。

　ワールドカップ開催国の一つであるアメリカは今年2月、イスラエルとともにイランに対する軍事作戦を開始。これにより、4大会連続7回目の本大会出場を決めたイラン代表は一時不参加の可能性も取り沙汰されたが、ベースキャンプ地をメキシコに変更した上で4年に一度の祭典に臨むこととなった。

　しかし、一部スタッフにビザが発給されず、FIFAからのチケット割り当てが取り消しとなるなど余波は続いている。さらに、イランサッカー連盟（FFIRI）は各試合の2日前に開催都市へ到着し、試合翌日にベースキャンプ地へ戻ることを希望していたが、この要請が却下された模様。これにより、グループG第1節のニュージーランド戦では、試合日の前日にカリフォルニアへ移動し、試合終了後すぐさまメキシコへ戻ることを余儀なくされた。

　こうした現状に対してFFIRIが「すべての参加チームに平等な条件を提供するという原則に反しており、チームの準備過程に悪影響を及ぼす可能性がある」と声明を発表し、アミール・ガレノエイ監督や主将のメフディ・タレミも苦言を呈す中、アメリカのホワイトハウスはイラン代表が直面している厳しい“移動制限”の緩和を検討しているという。

『BBC』が報じたところによると、ホワイトハウスのワールドカップ対策本部で事務局長を務めるアンドリュー・ジュリアーニ氏は、現地時間26日にシアトルで行われるグループG第3節のエジプト戦におけるイラン代表の移動について「協議中」だと述べたようだ。

　なお、FFIRIは21日にロサンゼルスで行われるグループG第2節のベルギー戦に関し、2日前の現地入りと試合翌日の移動が認められなかったことを明かしつつ、国際サッカー連盟（FIFA）に正式なルートを通じて抗議する姿勢を示している。

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