「移籍金収入は予算に入ってないの!?」欧州育成の名門に驚かれたＪクラブの実情。“タレント輸出大国”はどうすれば移籍金ビジネスで潤えるのか【現地発】

　技術に優れ、戦術遂行能力も高い日本人選手は、欧州サッカーの人気銘柄だ。日本は今や”タレントの輸出大国”と言えるだろう。欧州の激しい戦いの中で揉まれ、たくましく成長する姿に、彼らを育てたＪリーグのアカデミー関係者も誇らしい気持ちのはずだ。

　しかし選手の移籍によって、Ｊリーグのクラブは十分な利益を得ているだろうか。欧州では、日本人の選手は能力が高い割に安いと見られている。つまり、欧州のクラブは日本人を安く買って、高く売って潤う一方、Ｊリーグのクラブはその移籍金ビジネスのスキームから外れているのだ。

　欧州で活躍する日本人選手が増え、そのことが日本サッカーのレベルアップに繋がったことは確かだが、移籍金ビジネスでは『失われた四半世紀』と呼ぶことができるのかもしれない。言い方を変えれば、Ｊリーグにはまだ、アカデミーの投資から利益を得る伸びしろが大きくある。
 
　この春、Ｊリーグ・フットボール本部育成部の伊達倫央氏と黄川田賢司氏は10日間に渡って欧州を訪れ、シント＝トロイデン（ベルギー）、アヤックス、NEC（ともにオランダ）、マインツ（ドイツ）のアカデミーを視察した。

「Ｊリーグの育成部は、60あるＪクラブのアカデミーと会議をしたり、アカデミー・クラブライセンスの取りまとめをしたり、アカデミーをサポートしたり、大会の企画・運営など、クラブのアカデミーの活動に寄り添う部署です」（黄川田氏）

　今回の彼らの視察テーマはズバリ、アカデミーで育てた選手の資産価値をいかに最大化するか。訪問したクラブは若手にとって終着駅ではなく、いずれは移籍金を残して羽ばたいていく。黄川田氏と伊達氏は「そのスキームに再現性があれば、移籍金ビジネスで遅れをとったＪリーグの各クラブに情報を共有することができるのではないか」と睨んで、春のヨーロッパを訪れたのだ。
　
　なお本稿は試合観戦を除き、各クラブの名称を省く。その旨、読者の皆様にはあらかじめご承知おき願いたい。
 
　手塩にかけて育てた若い選手に、海外からオファーが届き、本人も行く気満々なのなら、「行ってこい！」と快く送り出してあげたいのが、クラブとしての親心。しかし、“選手の思い”優先の移籍に、クラブとしての戦略はなく、Ｊリーグのクラブは適正な額の移籍金を得ることができなかった。
 
「近年、Ｊリーグのアカデミーの育成もかなりいい方向に進んでいると思っています。次は、各クラブが選手の育成からどれだけ投資利益（ROI）を得ていくか。今回の視察の目的は、欧州のクラブがいかにそれを戦略的に行ない、現場のスタッフや指導者がどう関わっているのか、見たり聞いたりすることでした。Ｊリーグのアカデミーの育成力が高まってきたなか、『トップチームに上げておしまい』ではなく、世界のマーケットを意識して選手の価値を最大化することが次のステップになります」（黄川田氏）