記事のポイント

消費者は膨大なヘルスデータを持つが、分散する情報の統合と全体像の把握を求めている状況だ

OpenAIは「ChatGPT Health」を公開し、医療記録や機器データの統合管理に乗り出した

競合もひしめくなか、サイバーセキュリティやAIの誤回答への対策が普及のカギとなるだろう



ウェルネスに関心の高い消費者は、膨大な量のヘルスデータを保有している。スマートフォンやヘルス＆フィットネスアプリから収集されるインサイトに加え、MRIや乳房超音波検査といった任意の画像検査も含まれる。

さらに、健康トラッカーリングやスマートウォッチ、スマートフィットネス機器、そして数多くのニッチなハードウエアからもデータが集められている。

具体的には、スマートトイレ、スマート月経カップ、片頭痛を緩和するために頭部への血流を追跡するイヤリング、ユーザーの睡眠をモニタリングするベッドフレームなどが挙げられる。

消費者が求めるのは「健康の全体像」を俯瞰できる仕組み



こうした個人のヘルスデータの流入には、実際の医師の診察で得られる情報は含まれていない。診察では、診療メモ、血液検査結果、診断内容、治療計画などが得られることが多く、ウェルネスに関心を持つ消費者は、これらをより深く理解したいと考えるようになっている。

「端的にいえば、消費者は自分のヘルスデータを分析する手助けを求めている」と、コアサイト・リサーチ（Coresight Research）のテクノロジーリサーチ担当マネージングディレクターであるジョン・ハーモン氏は語る。

「消費者にとって、ヘルスデータの半分はラテン語で書かれているように感じられ、しかも複数のプラットフォームに分散している。現時点では、自分の健康状態を正確に俯瞰できるダッシュボードやポータルが存在しない」。

ヘルスデータ統合の空白地帯に狙いを定めるOpenAI



ここ数年でヘルスデータが急増したことで、あらゆるヘルス・ウェルネス情報を統合するデータハブとなる企業の余地、いわばホワイトスペースが拡大している。そうしたなか、その役割を狙っているように見えるのが、ChatGPTの運営元であるOpenAIである。

OpenAIは7日、ひっそりと新たなAI搭載チャットボット「ChatGPT Health」を公開した。同社はこれを、断片化されたヘルスデータや健康履歴を、実際に意味のある形に整理する新しい方法だと説明している。

この独立したプラットフォームは現在ベータテスト段階にあり、消費者はOpenAIのサイトからウェイトリストに登録できる。OpenAIは、すでに何人のユーザーが参加しているのか、またウェイトリストに何人が登録しているのかについては明らかにしていない。

OpenAIによれば、「健康」はすでにユーザーがチャットに入力する理由の上位に位置しており、毎週数億人がChatGPT上で健康やウェルネスに関する質問をしているという。

会話履歴と医療データを蓄積する「生きた健康記録」



ChatGPT Healthは、ユーザーが医療記録をアップロードし、健康トラッカーを同期することで、自身のヘルスデータの分析を得られる専用プラットフォームである。ChatGPTと同様に、会話や質問内容も保存され、健康上の課題や医師の診察履歴などを蓄積する「生きた記録」を形成する。

このアプリはまた、市販のサプリメント、栄養、食事計画といった分野について事実に基づく情報も提供する。さらに、ユーザーの医療記録など追加の文脈を用いて健康トラッカーのデータ結果を分析し、トラッカーの管理画面だけでは得られない洞察を提示する。

ただし、病気の診断や治療は行わないため、規制の対象外となっている。仮に診断や治療を行う場合、医療機器としてFDA（FDA）から厳しい規制を受けることになる。

連携できる外部サービスとデータ取得の制約



現在、ChatGPT Healthは、Apple Health、ウェイト・ウォッチャーズ（Weight Watchers）、マイフィットネスパル（MyFitnessPal）、ファンクション・ヘルス（Function Health）、オールトレイルズ（AllTrails）、インスタカート（Instacart）、ペロトン（Peloton）といった一部の企業からのデータをアップロードできる。

また、過去のChatGPTでの会話内容を確認し、継続的な頭痛や最近の転居など、健康に影響を与え得る追加のデータや生活上の出来事を特定する。ほかのアプリやトラッカーのデータは手動で取り込む必要があり、これはOpenAIにとってひとつの障壁となる可能性がある。

ChatGPT Healthを支えるトーチ買収の意味



この新たなローンチを支えているのは、OpenAIが今月初めに1億ドル（約150億円）超で買収したトーチ（Torch）である。トーチは、診察メモ、医療記録、診断結果、患者の診察時の音声録音などを分析し、患者が自らの健康をよりよく理解し、主体的に関与できるよう支援する消費者向けヘルスデータプラットフォームだ。

トーチは、以前に消費者直販型のプライマリケア提供者であるフォワード・ヘルス（Forward Health）を共同創業したイリヤ・アビゾフ氏によって設立された。

最大の懸念はサイバーセキュリティとAIの信頼性



コアサイト・リサーチのハーモン氏は、ChatGPT Healthのローンチを医療記録やトラッカーデータの集約と管理における「大きな前進」だと評価する一方で、最大の課題はサイバーセキュリティだと指摘する。

「この種のデータは、ハッカーにとって非常に魅力的な標的になるだろう」と同氏は述べ、ChatGPTが過去にハッキング被害を免れてきたわけではないことを付け加えた。

OpenAIは次のように述べている。

「ChatGPT Healthは、ChatGPT全体にわたる強固なプライバシー、セキュリティ、データ管理を基盤とし、健康分野に特化した追加の多層的な保護を備えている。これには、健康に関する会話を保護し、分離するために設計された専用の暗号化と隔離が含まれる」。

慎重に進むベータ展開と「ハルシネーション」問題



一方で、AIが誤った情報を出したり、ミスを犯したりする問題もある。これはしばしば「ハルシネーション」や「ドリフティング」と呼ばれる現象であると、ハーモン氏は指摘する。

同氏はGlossyに対し、OpenAIはAIモデルがガードレールを逸脱したり、不正確な回答を生成したりしないよう、非常に慎重かつ段階的に展開を進める可能性が高いと語った。

その証拠として、GlossyはChatGPT Healthのウェイトリストに登録している複数の専門家やウェルネス愛好家に取材したが、ベータテストに参加できた人物を見つけることはできなかった。

ベベルが描く「1つのアプリで健康を理解する」構想



多くの点で、「ヘルス・ウェルネスデータのハブ」になる競争は、いまだに誰にでも勝機がある状況だ。

2025年末には、ウェアラブルデバイス、バイオマーカー、消費者入力を通じてデータを収集・分析する長寿志向のオペレーティングシステムであるベベル（Bevel）が、VCファンドであるジェネラル・カタリスト（General Catalyst）が主導する1000万ドル（約15億円）の資金調達を実施した。

「この資金調達によって、チームを拡大し、顧客からの機能要望への対応を加速し、より多くのプラットフォームやデバイスに展開できる」と、CEO兼共同創業者のグレイ・グエン氏は語る。

「まだ初期段階だが、誰もが自分自身の健康を理解し、改善できるものを構築するための大きな一歩だ」。

今月初め、ベベルはサービスを無料化した。

「多くの人にとって、この全体像を把握するには複数のアプリに料金を支払う必要がある」と、グエン氏はLinkedInで述べている。

「本日から、ベベルがそのすべてを置き換える。サブスクリプションをいくつも管理する必要はない。自分の体を理解するのを助ける、たった1つのアプリだ」。

同社は、次期リリースであるベベル3.0を開発する過程で、アプリ内のAI搭載健康コンパニオン「ベベル・インテリジェンス（Bevel Intelligence）」については引き続き課金する予定だという。

医師主導モデルで拡大を狙うヴィトラック



一方、ヴィトラック（VyTrac）は、データと診察を結びつける包括的な健康管理プラットフォームであり、消費者ではなく、医師が患者に「処方」する形で普及を進めている。費用は保険やメディケアによって支払われる。

「このようなAIの使い方に共通する点として、アクセスしやすくなる一方で、コミュニティや専門家の関与が失われていく」と、ヴィトラックのCEO兼共同創業者であるザカリー・フィンク氏は語る。

「あらゆる答えをChatGPTに求めるようになり、専門家、つまり健康状態をまったく異なる視点で考える人のもとへ行かなくなる」。

同氏は、データ分析競争の勝者は最終的に、かかりつけ医の関与に依存することになると考えている。特に、テクノロジーに不慣れな高齢者が多いアメリカの高齢化社会においては、その重要性が一層高まるという。

［原文：Wellness Briefing: How OpenAI’s ChatGPT Health beta launch could impact the wellness industry］

Lexy Lebsack（翻訳、編集：藏西隆介）