「Instagramは若者のメンタルヘルスに有害だという認識を隠していた」という報道にFacebookが公式反論
アメリカ大手紙のThe Wall Street Journalが2021年9月14日に報じた「Instagramが10代の若者にとって有害だとFacebookは認識し続けていた」という記事に対して、Instagramを運営するFacebookが「孤独や不安などに苦しんでいる10代の少女の多くがInstagramが支えになったと報告している」と公式に反論しました。FacebookはThe Wall Street Journalを名指しで「正確な報道ではない」と批判しています。
https://about.fb.com/news/2021/09/research-teen-well-being-and-instagram/
2021年9月14日、アメリカ最大の経済紙であるThe Wall Street Journalが、「流出した内部情報によると、Facebookは以前からInstagramが10代の若者にとって有害だと認識していた」という記事を掲載しました。この記事によると、Facebookは以前から「Instagramが若者に与える影響」をテーマにした研究に取り組み続けており、「自殺を考えた10代の若者のうち、イギリス人の13％とアメリカ人の6％はInstagramに原因があるとしていた」などの調査結果を社内で共有していたとのこと。
Instagramが10代の若者にとって有害だとFacebookは認識し続けていたことが判明 - GIGAZINE
The Wall Street Journalの主張は、こうした調査結果が社内上層部で周知されていたにもかかわらず、マーク・ザッカーバーグCEOが「SNSを使用することでメンタルヘルスに有益な可能性がある」と発言したり、13歳未満の子ども向けInstagramの計画を発表したりしているのは問題の本質を理解してないのでは、というものでした。
この報道に対し、Facebookが新たに「10代の若者のウェルビーイングとInstagramに関する我々の調査結果の真実とは」と題する反論を公式ブログ上に掲載しました。
この反論によると、The Wall Street Journalが報じたのは、いわゆる「悪意のある切り抜き」とのこと。The Wall Street Journalは「Facebookは10代の少女の3分の1でボディイメージ(『自分は太っている』など自分の体に対するイメージ)の問題を悪化させる」という調査結果をFacebookが得ていたと報じましたが、Facebookによると、実際には「『「10代の少女の3分の1』ではなく『ボディイメージの問題を抱えている少女の3分の1』がInstagramを見ると具合が悪くなる」という研究結果だったとのこと。Facebookは問題の調査結果について、摂食問題や孤独、不安、悲しみなどの12種の問題のうち11種で「Instagramによって症状が改善した」「良くも悪くもなっていない」と回答する割合が最も高かった点を強調しています。
実際に社内で共有されたという調査結果が以下。調査対象は10代の少女で、棒グラフの青色部分が「症状が悪化した」、オレンジ色部分が「良くも悪くもなっていない」、紫色が「改善した」と回答した割合。Body Image(ボディイメージ)においてのみ「症状が悪化した」の割合が「改善した」の割合を上回っていますが、そのほかの項目全てにおいて「改善した」の割合が上回っていることが示されています。
この他にも、The Wall Street Journalの報道では「自殺を考えた10代の若者のうち、イギリス人の13％とアメリカ人の6％はInstagramに原因があるとしていた」とされていた点は、実際には「アメリカの10代男子の50％とイギリスの10代男子の36％は『Instagramを利用した後に気分が改善した』と回答し、特にアメリカの10代男子の18％は『気分がはるかに改善した』と回答した」で、「10代の若者のあらゆるグループが『不安や抑うつの割合が増加している』とInstagramを非難している」とされていた点は、実際には「ボディイメージなどの問題に苦しむ40人の若者に対するアンケート結果であり、サンプルサイズとして小さいもの。一方で、8割の若者がInstagramの使用により『具合が改善した』『良くも悪くもなっていない』と回答した」とFacebookは主張しています。
FacebookはThe Wall Street Journalを名指しする形で繰り返し報道の不正確さを説いており、Instagramが10代の若者に悪い影響を与えたという部分のみを抽出して報じたと主張しています。
