「折りたたみiPad開発中」など最新のアップル噂まとめ
第7世代（エントリーモデル）iPadの画面サイズは10.2インチ、新設計の16インチMacBook Proはシザー式キーボード採用など、iPhone以外にもしだいに予測が固まりつつあるアップル新製品の数々。あとは「いつ発表か」に注目が集まっています。
対中追加関税でもiPhone値上げせず？から折りたたみiPad開発中？まで、最新アップルの噂をお届けします。
アップル、対中追加関税でもiPhone値上げせず？生産拠点の移転でコスト軽減とのアナリスト予測
米国にて9月1日から、3000億ドル分の中国産品に対中追加関税が発動。その対象に含まれるiPhoneやMacなどにも10％の関税がかかる可能性が高まるなか、アップルが自らコストを吸収し、製品を値上げしないとの有名アナリスト予測です。
アップルのインサイダー情報でおなじみMing-Chi Kuo氏は、追加関税による値上げで需要が落ち込む懸念があるとしつつ、米国向けiPhone等の価格は変わらないとのレポートを発表。同社はクックCEOの指導の下で中国からベトナムなどへ生産拠点の移転を進めており、いずれ影響は軽減されると述べています。
そもそもクック氏はCEO就任以前に、アップル製品の生産を中国に移すなどサプライチェーンを構築した人物であり、いわばこの道のベテラン。すでに東南アジアやインドでの生産は順調に拡大しており、大手サプライヤーFoxconn幹部も「必要があれば米国向けのアップル製品生産をすべて中国国外に移せる」と発言していました。
アップルは新型Mac Proの部品を対中関税の対象から外して欲しいと要望し、それをトランプ大統領に拒否されていましたが、米国政府がどう動くかを二手三手先まで織りこみ済みかもしれません。
アップルとアマゾン、非正規業者の締め出しにつき米FTCが調査開始の噂
公式直販契約のおかげでアップル製品がプライムデーの目玉商品になることもある裏で、再生品を扱う小規模な業者がマーケットプレイスから締め出されているとの報道から約半年。ついに米公正取引委員会（FTC）が調査に乗り出したとの噂が伝えられています。
アマゾンのサイトで正規代理店となるためには「90日ごとにアップルから直接、または年間売上高50億ドル以上の大規模量販店から、少なくとも250万ドル相当の再生品を購入すること」などの厳しい条件が設けられているとのこと。個人や家族経営の業者ではとうていハードルが乗り越えられず、撤退を余儀なくされたと苦情が上がっています。
割安な業者が締め出されることでアマゾン内での再生品の価格も上がり、消費者も選択肢が減っているとの声もあり。こうした事態にFTCは調査を開始した「ようだ」ということで、記事執筆時点では公式な見解は発表されていません。
2021年のiPhoneは「顔」と「指」でロック解除？有名アナリスト予測
2018年のiPhoneから完全廃止された指紋認証のTouch ID。それが2021年モデルでは画面埋め込み式（ホームボタンではなく画面のどこでも認証）になって帰ってくるばかりか、Face IDも存続することで「指」と「顔」の2本立てになるというアナリスト予測です。
例によって有名アナリストMing-Chi Kuo氏の報告ですが、いつものサプライチェーン情報ではなく、自らの考えから導いた推論とのこと。1つは、Androidスマホで画面埋め込み式指紋認証の人気が高い上に、精度と認証速度の両面で著しい改善が見られることから、それに対抗するため。
もう1つの根拠は、アップルが「入力表面の画像化のための音響かパルス符号」ほか、画面のどこでも指紋認証に関する特許を複数出願ないし取得していることです。
中国大手のAndroidスマホでは顔認証＋指紋認証は珍しくはなく、「手が濡れているときは顔認証、メガネをかけていないとき（別の顔として認識される）は指紋認証」は使い慣れると便利なこと。そこにアップルの堅牢なセキュリティが加わるとすれば理想的かもしれません。
アップル、Mac用Face IDと思しき特許を取得。スリープモード回避と顔でログイン可能に？
Apple
Macの前面カメラで顔認証をする「存在検知（Presence sensing）」特許は、実は2017年夏に出願が明らかになっていたもの。ただ当時はiPhone Xが未発売で「Face ID」という名称が提唱される前のことでした。
その特許がUSPTOに承認されたことで、改めて注目が集まったかたち。含まれている機能の1つは、「マシンの前に誰かがいるときにスリープ状態にならない」こと。Macで動画を見たり電子書籍を読んでいるときに、しばらくキーボードやトラックパッドに触れないとスリープになる事態を解消できると思われます。
もう1つは、Macがスリープ状態でも前に人がいるかどうかを検知し、いれば顔認証ですぐログインできるしくみ。特許文書には「コンピューティングデバイス」としか書かれていませんが、イメージ図には明らかにデスクトップ用のディスプレイが描かれています。
これが現行のPower Nap（スリープ中にAppを実行する機能）に組み込まれれば、Macはかなり使いやすくなるはず。特許は必ずしも製品化に至るわけではありませんが、ユーザーの期待が膨らみそうです。
16インチMacBook Proは9月量産開始？15インチは11月に生産終了の噂
完全新規設計で登場すると噂されている16インチMacBook Pro。現行ラインアップにどのような形で加わるのか謎でしたが、入れ替わりに15インチが生産終了。つまり「16インチが15インチに置き換えられる」との噂が報じられています。
調査会社IHSマークィットのJeff Lin氏は、16インチMacBook Proが9月に量産開始とともに、15インチが11月に生産終了になると予測。そして16インチはインテルの第9世代Coreプロセッサ、すなわち5月に発売された15インチ新モデルと同じものが搭載されると述べています。
16インチMacBook Proは現行の15インチ解像度2880×1800から3072×1920に向上、新方式のシザー式キーボードを採用。それにベゼルの狭額化により画面が大型化するため、筐体のサイズは15インチと同じになるとの見方が主流です。
その一方で「新境地を開拓する高価格」との台湾サプライチェーン情報もありましたが、日本円で約31万円〜35万円とのこと。現在の15インチハイエンドより1〜5万円ほど割高になるようですが、新型Mac Proの約64万円と比べれば、全然よゆうと思うアップル愛好者も少なからずいそうです。
アップル製フォルダブル機は「着実に開発中」、iPadとして2021年登場とのウワサ
大手証券会社UBSが、アップルがフォルダブル（折りたたみ）に「着実に取り組んで」おり、おそらく2021年に製品を投入する可能性が高いと予測。最初の折りたたみ製品はiPhoneではなくiPadになると述べられています。
その背景としては、潜在的な市場があり。UBSの最新調査によると、消費者の3分の1は折りたたみスマートフォンに「かなり高い」関心を持っており、アップルユーザーは折りたたみ要素に追加で600ドルを支払ってもいいと考えているとのこと。この2つのデータから、一般的に高価となる折りたたみデバイスにとっては、アップル製品愛用者が有望な市場になるとの分析が導き出されています。
アップルがフォルダブル機器に関心を持っていることは複数の箇所で折り曲げられるフォームファクタ特許等からも明らかです。が、フォルダブル市場を切り拓くはずのサムスンGalaxy Foldがディスプレイ周りの不具合によりつまずき。再設計した上で9月に発売を待つ本デバイスの動向を、アップルも見守っているかもしれません。
非正規業者はiPhone純正バッテリー交換も禁止？最新iOSに制限追加
アップルまたはAASP（アップル正規サービスプロバイダ）以外の非正規業者がiPhoneのバッテリーを交換すると、たとえ純正品であれiOS内からバッテリー状態が確認できなくなったとの噂が報じられています。
この説を唱えるのは、新型iPhoneやMacの分解レポートで知られる修理業者iFixit。AASPではない同社が純正バッテリーに交換したiPhoneでは、iOSの「バッテリー状態」の横に「サービス」が表示。すなわちバッテリーが劣化して交換が必要とのメッセージが出る上に、「バッテリーの健康状態は表示できません」というメッセージも確認されています。
本現象はiOS 12およびiOS 13ベータ、つまり最新のiOSを実行するiPhone XSで再現性が認められたとのこと。現時点ではiPhone XRやiPhone XS Maxにも確認されているものの、それ以外のiPhoneには影響がないとも伝えられています。
このソフトウェア的な変更をiFixitは「ユーザーに敵対的」と呼び、所有するデバイスの自律性を妨げるものだとの批判を展開しています。プリンターで非純正インクカートリッジを使わせない仕組みにも似ていますが、米国の複数の州で「修復する権利」の法案が提出されているさなかだけに、アップルと非公認の修理業者の対立はますます深まりそうです。
