利回り9.75％の衝撃…ソフトバンクGが海外で「ジャンク債」を発行してまでAI投資を急ぐ本当の理由

YouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」が、「【臨時】ソフトバンクGがジャンク債発行で1.7兆円調達！利回り9.75％それでもオープンAIに投資をすすめる！」を公開した。動画では、ソフトバンクグループが海外市場で発行した巨額の社債について、なぜ9.75%という高い利回りになったのか、その背景にある格付けの違いや、高い金利を払ってでも海外で資金調達を行う狙いを解説している。

動画の序盤、ソフトバンクグループが9月23日に海外市場でドル建てとユーロ建ての社債を発行し、合計で約1兆7600億円を調達したことが紹介される。中でも注目を集めたのは、ドル建て7.5年債の利回りが9.75%に達した点だ。国内で直近に発行された個人向け社債の利回りが4.75%であったことと比較し、国債に対する上乗せ金利が海外では国内の約2倍になっている事実を指摘。なお、国内の個人向け社債の金利が不当に低く設定されているわけではなく、国内の機関投資家向け市場の実勢に基づいていると補足している。

その上で、なぜこれほどまでに利回りに差が生じたのか。同チャンネルはその理由を「格付けの違いが大きい」と説明する。日本の格付け会社がソフトバンクグループを「投資適格級」と評価しているのに対し、海外の格付け会社は「投機的」と位置付けている。海外の機関投資家は自国の格付け会社を基準とするため、「もっと利回りがないと買えないということになる」と、金利差のカラクリを明かした。

では、なぜ高い金利を払ってまで海外で調達するのか。理由として、調達資金の多くがOpenAIなどアメリカのAI開発事業への投資に向けられるため、ドルで直接調達する合理性が挙げられた。円で調達してスワップでドルに交換するコストを考慮すると、必ずしも円調達が有利とは限らない。さらに、アメリカの投資家から資金を集めることで、AI分野におけるソフトバンクグループの知名度を高め、「プレゼンスを拡大したい」という推測を展開した。今後も世界市場で資金調達を行うための布石だという見方を示している。

孫正義氏が率いるソフトバンクグループは、これまでも借金を大きく膨らませながら集中投資を行い、企業を成長させてきた。「ここだと思ったところに全力で投資をする。それによってこれだけの資金を築いてきた」とその歴史に触れつつも、万が一AI分野が失速した場合、「とんでもないことになる」というリスクの大きさにも言及。巨大な資金調達と投資がどのような結果をもたらすのか、AIの動向と同社の戦略は今後も目が離せないテーマとなりそうだ。