実業家のマイキー佐野氏が、創業から続く幾度もの転換の歴史を振り返りながら「SONY」の企業文化の変遷を掘り下げる

日本経済に関する暗い話題が目立つ中、突出した利益を叩き出す企業がある。実業家のマイキー佐野氏が動画内で取り上げるのはSONYだ。営業利益は日本企業として異例の水準に達し、かつての製造業中心の姿から大きく姿を変えたと紹介される。それでも株価の評価は利益の伸びほど高まらず、AI銘柄として十分に評価されていないという声もあるという。好業績の裏側で、この巨大企業がなぜ手放しの評価を得られないのか、その理由を探るところから動画は始まる。
　
佐野氏はまず、SONYの歴史を創業期から振り返っていく。技術者としての発想とビジネス面の手腕を兼ね備えた創業世代によって、独自の企業文化が育まれたと説明される。その後の映画会社の買収による巨額損失、歴代トップが掲げたハードとソフトの融合構想、リーマンショックとスマートフォンの台頭による業績悪化など、幾度もの転換点を経て今の姿に至った経緯が語られていく。現在の経営陣のもとでゲーム、音楽、映画、半導体へと事業領域を絞り込み、パソコン事業や電池事業の売却、テレビ事業の分社化などによってリスクを抑えてきた歩みが伝えられる。
　
エレクトロニクス事業では、テレビ事業を中国の大手家電メーカーと合弁化し、経営の主導権を委ねる一方でブランド名は維持する選択がなされたという。スマートフォン事業についても、佐野氏は世界シェアが低迷する中でなぜ撤退しないのかという疑問を投げかけ、この事業が単体での利益ではなく、稼ぎ頭である画像センサー事業を支える役割を担っていると解説する。ゲーム事業も営業利益を支える柱である一方、市場環境の変化や開発コストの上昇という課題を抱えていると説く。
　
半導体の製造では台湾の有力企業との協業によって財務負担を抑える一方、技術の主導権をどこまで自社で維持できるのかという論点も残る。組織の内側では官僚的な体質や評価制度への不満が高まっているとの声も指摘され、攻めの投資へと転じられるかどうかが今後を左右する構図だという。日本を代表する企業の内実に関心がある人にとって、SONYという企業の複雑な構造を読み解くきっかけになる内容だ。