知っておきたい！現役医師が警告する地方移住に潜む「医療アクセス」の落とし穴

ひかつ先生が「地方移住の最大のデメリット「救急医療問題」を現役医師が解説。」と題した動画を公開した。家賃の安さや自然の豊かさから近年注目を集める地方移住だが、現役の医師であるひかつ先生は、命に関わる事態に直面した際の「救急医療の壁」について警鐘を鳴らし、移住先選びの重要な判断基準を解説している。

スタッフが地方移住を検討していると打ち明けた際、ひかつ先生は家賃が安く広い家に住めることや豊かな自然といったメリットを挙げる一方で、最大のデメリットは「病院がないこと」だと指摘する。動画では、医療インフラを「かかりつけ医」「1次救急」「2次救急」「3次救急」の4層に分けて解説。地方では特に入院や手術を伴う2次救急や、命に関わる重症患者を受け入れる3次救急（救命救急センターなど）が少ない傾向にあると説明する。

救急医療において「一番大事なのは時間だ」とひかつ先生は語る。例えば、脳梗塞で麻痺が出た場合、血栓を溶かしたり回収したりする処置を早期に行えれば後遺症が残る確率を劇的に下げられる。しかし、対応できる病院まで車で1時間以上かかるような地域に住んでいた場合、時間の超過により運命が大きく変わってしまう危険性があるという。また、地方は専門医が少なく、夜間の対応が不十分なケースがあることもリスクの一つとして挙げられた。

若いうちは問題が顕在化しにくくても、高齢になった際の老後を見据えると、医療アクセスの問題は避けて通れない。ひかつ先生は、地方移住を検討する際の具体的な指標として、「車で30分以内に入院できる総合病院があるか」「40～50分以内に最後の砦となる救命救急センターに行けるか」という距離感を調べることを推奨している。自然豊かな生活と引き換えに命のリスクを抱えないためにも、事前に地域の医療体制を把握しておくことが不可欠であると結論付けた。