不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が警鐘「首都圏物件でも空室対策が必須！」

2025年7月4日 20時11分

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YouTube動画『【秘密暴露】高収益物件が買える！不動産投資で注目の東京エリアについて解説します！』にて、不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、不動産投資を検討する人々に向けて、首都圏・都市部の物件選びや投資の落とし穴について語った。

冒頭で木村氏は、「働いても働いても苦しいこの時代、でもしくじりからの学びを生かすことであなたの人生は逆転する」と語りかけ、苦しい時代でも知識と実践で未来を変えられると強調。不動産投資において「やっぱり首都圏がいい」と考える多くの初心者に対し、「首都圏、都市部って高いじゃないですか。でも、どうしても欲しい時、どう狙っていけばいいかを今日は詳しく解説します」と本題に切り込んだ。

木村氏は新築ワンルームマンション投資について「利益が出にくい分野」とばっさり。「利益が出にくいエリアの新築ワンルームを狙ったら絶対儲からない」とし、「節税対策にはなるかもしれないが、儲けたいなら他分野を選ぶべき」と断言。彼が推すのは「新築アパート、中古アパート、戸建て」で、物件選びだけでなく「エリアによる価格帯の差」も見逃せないポイントだと語る。

求める都市が東京23区の場合、木村氏は「23区内でも収益性が見込めるのは練馬区、江戸川区、葛飾区など外側エリア。ただし利回りは高くない」と説明。また「23区で最も利回りが高いのは足立区だが、“変な話何もないエリア”で賃貸需要ではやや劣る」と冷静に見解を示し、「地盤の弱い川沿いのエリアはハザードマップ必見」と警鐘を鳴らした。「結局、都市部中心は物件価格も高く、収益性は低い。よく吟味が必要」と呼びかけた。

続いて、神奈川県の川崎や横浜でも「横浜駅周辺は高すぎる。近郊部や市内の内陸エリアを狙う『ドーナツ化戦略』が有効」と実体験を交えて助言。「ファミリー向け戸建ては人口減のエリアでもまだチャレンジ可能」と物件・エリアの向き不向きを線引きした。

“首都圏なら経営は安心”というイメージへの質問には、「それは大きな間違い」とバッサリ。「人口は多くてもアパートも無数にある。結局は需要と供給のバランス。空室対策のスキルなしでは東京でも空室が続く」と述べ、「空室が埋められるかどうかは大家さんの怠慢にも関わる」「空室対策のスキルを身につければ郊外や他エリアでも勝負できる」と強調した。

動画のラストでは、実際に「東京で土地値以下・利回り約10%の物件購入に成功した」塾生の事例も紹介。「やっぱり買い方が大事。基本は郊外狙い、都市部で好条件を拾えたらラッキーくらいの気持ちで」「数百万円、数千万円の違いが出る投資。知識が人生を変えるのでぜひ学んでほしい」と呼びかけ、「空き家問題の解決、まちの活性化にもつながる。共に頑張っていこう」と動画を締めくくった。