NY市場では、ロンドン時間の円高急伸が一服し、ドル円は157円台へと押し戻された。介入警戒感が市場に浸透しているものの、連休中で本邦勢が不在のため積極的な売買は手控えられた。テクニカル面では週足の「強気の包み足」完成や21日線の立ち上がりなど、リバウンド相場の継続を示唆する形状となっている。ユーロドルはECBの10月金利据え置き観測の強まりや短期適正水準の低下を背景に下値を模索し、1.1430ドル付近まで下落。ポンドドルも英中銀の利下げ転換見通しや10月予算案への財政リスクが意識されて1.33ドル台前半へ軟化した。欧州主要通貨に対して英欧と米国の金融政策の方向性の違いが一段と意識される中、各通貨ペアとも対ドルでの上値の重さが目立つ市況となった。

（２３日）
　東京市場は、秋分の日で祝日のため休場。

　ロンドン市場は、FOMCでのタカ派姿勢を背景とした全般的なドル買いが相場を主導した。中東情勢緩和期待から原油価格が90ドルを割り込み有事のドル買い後退や円買戻し要因となる場面もあったが、強いドル買い圧力が相場全体を覆った。ドル円は157.34付近から一貫して買われ、158円目前の157.92付近まで高値を伸ばした。前週末にレートチェック観測が出た水準に接近したことで、介入警戒感からオプション市場では円コール・オーバーが拡大した。欧州通貨は対ドルで軟調となり、ユーロドルは1.14トビ台、ポンドドルは1.32台後半へ下落。英欧PMI速報値ではユーロ圏の予想外の改善と英国サービス業の失速が対照的な結果となり、ユーロ買い・ポンド売りのバイアスがかかった。

　NY市場では、9月米PMI速報値が市場予想を大幅に上回ったことで米5年債利回りが約20年ぶりに5％台へ急昇し、強いドル買いが加速した。ドル円は先週末のレートチェック観測水準を上抜けて一時158.40円付近まで上昇し、200日移動平均線に接近。終値で上抜ければ160円を試す展開が意識される一方、翌日からの本邦勢復帰に伴う介入警戒感も急速に強まった。ユーロドルは欧州オプション市場での短期的な弱気姿勢も重なり1.13ドル台へ急落。ポンドドルもストップロスを巻き込んで1.32ドル台前半へ下落し年初来安値を視野に入れた。英中銀の11月追加利上げ観測は残るものの、市場の金利織り込みは過剰との見方が広がり、ポンドの下押し圧力として作用した。

（２４日）
　東京市場は、片山財務相による円安牽制発言で乱高下した。前日の海外高を受けて朝方に158.37円まで買われたドル円は、午前10時半頃に片山財務相の「日米協調介入以降の原則は生きている」との発言が伝わると157.80円付近へ一時急落。しかし、仲値通過後や午後にかけて原油価格の下落一服や米10年債利回りの高止まりを背景に買い直され、158.40円近辺まで上値を伸ばした。クロス円も同様に、牽制発言による下落後にドル円の上昇に伴って反発し、ユーロ円は180.40円台、ポンド円は209.70円台へ上昇。豪ドルは豪雇用統計で失業率が悪化し対ドルで一時急落したものの、豪中銀の追加利上げ観測と円安の流れに支えられ111.50円台へ持ち直した。