２１日からの週は、全般的に円売りとドル買いが優勢だった。流れは原油高と米金利上昇という外部ショック要因が支配した。ドル高はユーロドルやポンドドルにも波及した。ドル円は一時159円付近まで上昇、ユーロドルは1.13台、ポンドドルは一時1.31台まで軟化した。ドル指数は7月29日以来のドル高水準に急伸している。中東情勢は再び緊張をはらんでおり、NY原油先物は88ドル台まで低下したあと、96ドル台まで上昇した。インフレ警戒により米10年債利回りは5％の節目水準を明確に上回っている。株式市場には調整圧力もみられた。週末にかけては片山財務相や高市首相の円安牽制発言が円高方向への調整を促している。

（２１日）
　東京市場は、敬老の日の祝日のため休場。

　ロンドン市場は、リスク選好度の改善を背景に円売りが優勢の展開となった。原油安、米長期金利の低下、株式市場の上昇が手掛かりとなり、アジア時間に156.50台まで押し込まれていたドル円は買戻しが進行。ロンドン時間には157.30付近まで上昇した。クロス円も連動して堅調に推移し、ユーロ円は180円台半ば超え、ポンド円は210円台後半まで値を伸ばした。前週末のNY市場で158円台から156円台へ急落した際に政府・日銀によるレートチェック観測が拡散したため、市場には介入警戒感が根強く残っており、円安の動きには一定の慎重さが見られた。目立った経済指標の発表はなく手掛かり難の中、シカゴ連銀総裁の発言や独連銀月報が伝えられたが、為替相場の反応は限定的となった。

　NY市場では、ドル円はFRB幹部のタカ派発言を受けて157円台へ買い戻されたものの、上値追いの勢いは限られた。オプション市場では前週末のレートチェック観測を受けた介入警戒から、短期を中心に円高を見込むヘッジが強まった。しかし、祝日の連休に伴う薄商いの中での動きであり信頼性は限定的との見方も多い。日銀の利上げにより円キャリー取引の魅力低下や調達通貨の分散が指摘される一方、既存の米欧との大幅な金利差が維持される限り持続的な円高トレンドへの転換は難しいとの見方が優勢である。欧州通貨では、独でのCDU苦戦や仏の格下げ（AA-からA+へ）と財政赤字拡大に伴う独仏金利差拡大など政治・財政リスクが嫌気され、ユーロドルは1.14ドル台後半で上値の重い推移となった。

（２２日）
　東京市場は、国民の休日のため休場。

　ロンドン市場は、中東情勢の緩和期待に伴う原油急落を背景に、急速な円買いが進む展開となった。アジア市場では原油高に伴いドル円が157.78付近まで買われていたが、「イランが7日以内のホルムズ海峡再開を提案」との報道で原油が急落すると形勢が一変。日本の交易条件悪化懸念の後退から円が買われ、ドル円は156.83付近へ一気に下落した。クロス円も連動し、ユーロ円は180円台を割り込み、ポンド円も209円台半ばまで下げた。ドル自体はドル指数が7月末以来の高水準を付けるなど強含みの展開を維持したものの、対円では急反落となった。ユーロドルやポンドドルは一時下押しした後に買い戻されるなど、方向感を欠く往来相場となった。英公共部門ネット負債の拡大に対するポンドの反応は限られた。