「どっち削りますか？普通はテレビ」セブンイレブンの広告参入がもたらすメディア崩壊の危機とこれが現実

下矢一良氏が自身のYouTubeチャンネルで「セブンが広告に参入？セブンイレブンが広告業界へ進出で販売促進につながるのかを解説【セブンイレブン 広告業界】」を公開した。動画では、コンビニ大手のセブン-イレブンが広告業界へ進出する背景や、それがメーカーやテレビ業界に与える影響について、元テレビ局員の視点から深く解説している。

動画内で下矢氏は、セブン-イレブンが電通やサイバーエージェントなどの大手と組み、新たに広告会社を設立する動きに言及。その背景には、新規出店の余地が少なくなり、従来のビジネスモデルだけでは成長が厳しくなっているコンビニ業界の現状があると指摘する。全国に2万店舗以上を持つセブン-イレブンは、その店舗網を立派なメディアとして活用し、売上と利益を増やす戦略に打って出たのだという。

また、コンビニ店内で広告を展開する最大の強みは「いいなと思ったら商品が目の前にある」ことであり、広告を出した時間と売れた商品の相関関係が分かりやすく、費用対効果が明確になる点にあると解説。しかし、商品を販売するメーカー側にとってはメリットばかりではない。コンビニの限られた棚を確保するため、メーカーは「お付き合いとしてやむを得ない」形で広告を出さざるを得ないプレッシャーを感じることになると分析した。

さらに、この動きはテレビ局にとっても大きな脅威になるという。これまでメーカーは、コンビニに商品を置いてもらうための交渉材料として「テレビ広告に予算をかける」ことをアピールしてきた。しかし、コンビニ店内に直接広告を出せるようになれば、不景気で広告費を削る際に「どっち削りますか？普通はテレビ」と、真っ先にテレビ広告が対象になる懸念がある。

最後に下矢氏は、店舗広告が今後の当たり前になっていく中で、「テレビ広告がドバッと抜ける可能性は十分ある」と断言。テレビ業界がさらに厳しい状況に追い込まれる可能性を示唆し、メディア業界全体の勢力図が大きく変わりつつある現状を浮き彫りにして動画を締めくくった。