どれほど強固な設計図を作っても、慢性的な人手不足が続く住宅業界では、現場で正しくカタチにすることの難易度が上がっています。

・驚くべき現場のリアル(2件に1件の不具合): 2025年にさくら事務所が実施した新築工事中のインスペクション(360件)において、耐震に関わる構造部分の平均不具合指摘率は「52%」にのぼりました。実に2件に1件の割合で、何らかの施工ミスや金物の取り付け間違いが起きているのが現状です。

・第三者を挟む最大のメリットは「抑止力」: ホームインスペクションを入れる意味は、ミスを後から見つけることだけではありません。「プロのチェックが入る」という適度な緊張感が現場に抑止力を働かせ、職人さんたちが自らミスに気づいて直す、あるいは最初から丁寧に仕上げるという「最良の施工環境」を作り出すことにあります。

・「構造計算」を行う会社を選ぶ: 2025年4月の法改正(4号特例の縮小)により設計ミスは減少傾向にありますが、簡易的な計算ではなく、より厳密な「構造計算(許容応力度計算など)」を自社でしっかり行う意識の高い会社を選ぶことで、図面段階のエラーを大幅に減らせます。

【まとめ】透明性を「味方」につけ、納得感のある取引を
建物の耐震性において本当に大切なのは、「地盤(立地)」「設計スペック(構造計算)」「現場の施工品質」の3つがすべて高いレベルで揃うことです。どれか一つでも欠けてしまうと、せっかくの強さが十分に発揮できなくなってしまいます。
だからこそ、建物の「今の状況」を正しく把握し、不安を一つずつ解消して「やるべきことが明確になっている」という納得感をもって、住まいづくりを安全に進めていきましょう。
もし、「一生に一度のマイホームづくり、構造や施工の安全性にどうしてもブレーキがかかる」と少しでも迷うなら、株式会社さくら事務所のようなホームインスペクションを、住まいの「第三者による答え合わせ」として活用してみてください。
プロの目で見えない場所のリスクを徹底的に洗い出し、「これなら納得できる」という確信をもって、最高の戸建てライフをスタートさせましょう!

チャンネル情報

さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を目的として、創業者・現会長の長嶋修が設立した、中立・公正な業界初の個人向け総合不動産コンサルティングサービス企業です。