五輪ニッポン「破産」するスポーツ団体が続出か…JOCは早くも助成金の大幅減額通達
パリ五輪が終わったばかりの日本スポーツ界が悲鳴を上げている。
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五輪メダリストはJOC（日本オリンピック委員会）からの報奨金を手にする。金メダルで500万円、銀200万円、銅100万円。これに加え、各競技団体からのボーナスがあり、パリの場合、最高額はゴルフの金メダル2000万円。柔道や競泳は金メダルを獲ってもゼロと競技による格差は大きい。
そんな中、今回のパリ大会で大幅な減額をしたのが陸上だ。日本陸連はリオ五輪と前回の東京五輪では金メダルに2000万円のボーナスを設定したが、今回は300万円。半額以下だ。
アスリートは鼻先のニンジンのためだけに頑張るわけではないが、金額は期待の表れでもある。報奨金の大幅減は選手をモヤモヤさせたに違いない。その影響もあってか、パリでは陸上が大苦戦。メダルはやり投げの北口榛花の金1個のみに終わった。
原因は陸連の財政難にある。コロナ禍の21年から深刻化し、競技会の中止、活動制限による助成金や登録会員数の減少が主な原因だという。東京五輪の汚職問題におけるスポンサー収入減少も響いた。
これは他の競技団体も他人事ではない。スポーツライターの小林信也氏が言う。
「サッカーのように放映権料や試合の入場料収入などの財源を持つ競技を除けば、大半の団体が財政難になっていくでしょう。すでに、パリ五輪が終わって各団体は助成金の大幅な減額をJOCから通達されているようです。バレーボールや卓球のような日本で人気の高い競技も例外ではない。レスリングでは、予算がなくなって練習パートナーを連れていけなくなる可能性もあると危惧しています。先日、ボクシング連盟の会長が『財源は助成金とスポンサー収入しかない。選手には自費で試合や合宿に行ってもらうことも検討中』と言っていましたが、助成に頼るばかりでそこから対策を考えないことの方が問題。上から降ってくるお金に口を開けて待っているだけの団体、広告代理店依存の団体は存続の危機すらあります」
国からの補助金依存体質から脱却するためにはどうしたらいいのか。
「対策のひとつはスポーツベッティングを本格導入すること。G7の中で導入していないのは日本だけです。メジャーリーグでは、売り上げの一部が企業からMLBに入る契約になっていて、重要な収入源になっている。日本もようやくスポーツエコシステム推進協議会という組織がスポーツベッティングの実施に向けて始動しています。もうひとつはスポーツツーリズムの強化です。こちらは、（観光客急増による）オーバーツーリズム問題が出てきたのに加え、スポーツ界への還元と徴収のシステム構築が難しいため、ブラッシュアップが必要かもしれません」（小林氏）
4年後のロス五輪までに�倏忙梱畸賃里�続出しなければいいが。
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五輪と言えば、国際オリンピック委員会（IOC）の次期会長有力候補として、日本人の名前が挙がっている。それはいったい誰なのか。バッハ会長との「密接な関係」とは何なのか。
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