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　既報通りにジム・ラトクリフ卿が、投資家としてマンチェスター・ユナイテッドに参画することが明らかとなった。これはクリスマスイブに発表されたものであり、競技面における責務を負うことになるとのこと。ＢＢＣの報道によれば１４億米ドル強を支払うことになるようで、これにはオールド・トラッフォード・スタジアムへのさらなる３億米ドルの投資も伴う。

　ただ今回の買収が実際にどれほどの影響を及ぼすかについては、現時点ではまだ明らかではない。有力候補としてみられていたシェイク・ジャシム・ビン・ハマド・アール・サーニ氏率いるカタールの企業連合は、その後に１０月中旬になって撤退。今回、ラトクリフ卿は株式の最大25パーセントを引き受けることになるが、ファンからの評判が悪い米国のグレイザー家は大株主であることに変わりはないのだ。

　だがラトクリフ卿が更に株を購入する可能性も否定しきれず、そのためには株式１００％を保有する仏１部ＯＧＣニースの売却が前提条件となることなろう。ちなみにラトクリフ卿が所有するイネオス社はスイス１部ローザンヌも保有。「地元出身の人間として、そしてこのクラブの生涯のサポーターとして、今回の合意に非常に満足感を覚えているところだ」とラトクリフ卿はコメント。

　なおマンチェスター・ユナイテッドは現在プレミアリーグ８位につけており、目標であるチャンピオンズリーグ出場権獲得圏内４位、トッテナム・ホットスパーまでの勝ち点差は８となっているところ。「我々の前には、多くの課題、そして大変な努力がまっているところだ」と、ラトクリフ卿は語った。