半導体市場で火花を散らす「米中韓」、最大の勝者は「日本」だった＝中国

• 米中韓による半導体分野の競争についての記事を中国メディアが掲載した
• 日本は半導体材料と製造装置で多くのシェアを握っていると指摘している
• メーカーは利益を伸ばしており、「最大の勝者は日本」との見方を示した

　２０２０年の半導体市場は、コロナ禍でリモートワークやリモート学習の増加が後押しし、前年比１０．４％増と好調だったという。特にメモリが好調で、売上高全体の２６．７％を占めていたほどだ。

　半導体チップにおいて、日本はトップ争いから外れているが、中国メディアのＯＦｗｅｅｋ電子工程網はこのほど、「半導体分野で激しい競争を繰り広げているのは米中韓だが、最大の勝者は日本だ」との見方を示す記事を掲載した。

　記事はまず、日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）が発表した半導体及びフラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）製造装置の需要予測によると、２０２１年の日本の半導体設備の売上は前年比２２．５％増となり、この先３年もプラス成長が見込まれると紹介した。ＦＰＤ製造装置もこの先３年はプラス成長する見込みだという。

　そのうえで記事は、日本のこうした成長は「米中韓の競争があってこそ」だと分析した。例えば、ディスプレイの分野で中韓は液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイで争ってきたが、いずれも日本の製造装置に依存しており、日本が最も恩恵を受けたとしている。

　半導体も同様で、日本は半導体材料と製造装置で多くのシェアを握っていると指摘した。２０２０年の半導体装置メーカー売上高ランキングで、日本は上位１０位に東京エレクトロン、アドバンテスト、ＳＣＲＥＥＮ、日立ハイテクノロジーズの４社がランクインしていたほどだ。また、近年では需要が急増しているので価格も上がっており、日本の半導体製造装置はコロナ禍を背景に、利益を伸ばしていると伝えている。

　半導体や完成品の分野では日本メーカーの姿を見ることが少なくなったが、一般消費者には見えない製造装置や材料の分野で日本メーカーは存在感を見せている。コロナ禍にあってこれらのメーカーは引き続き「最大の勝者」となりそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）