Gartner

市場調査会社のGartnerは22日（米現地時間）、2020年第4四半期における全世界スマートフォン出荷台数の調査結果を発表しました。それによるとアップルが同四半期に約8000万台ものiPhoneを出荷し、約6200万台のサムスンを抜き去って、2016年第4四半期から4年ぶりに市場トップに返り咲いたとのことです。

Gartnerアナリストいわく、この時期は消費者が支出に慎重であり、一部の裁量的（生活や事業に不可欠ではないもの）な購入を保留していたとのこと。それでもiPhone 12が売上好調だったのは「5GスマートフォンとProのカメラ機能が、一部のエンドユーザーに新型スマートフォンの購入や現在のスマートフォンの買い換えを促したため」と分析されています。

アップルは前年同期よりも1000万台以上も販売を増やし、世界スマートフォン市場でのシェアはほぼ15％もの伸び。かたやライバルのサムスンは市場シェアが11.8％も落ち込み、デバイス販売は1年前より約800万台を減らしています。

2020年通年における全世界スマートフォン売上は、2019年より12.5％減少。サムスンは前年比で14.6％を減らしながらも業界トップを維持した一方で、前年よりも成長したスマートフォンメーカーはアップルとXiaomiの2社だけとなっています。

また一時はサムスンに迫る勢いだったファーウェイはGoogle製アプリケーション使用禁止が響き、目に見えて売上を減らしています。

また興味深いのは、Gartnerが2021年にはiPhone 12 miniなどの（比較的）低価格な5Gスマートフォンが「エンドユーザーが既存のスマートフォンを買い換える決定要因」になるとして重視していることです。iPhone 12 miniは売上げ不振のため生産停止される可能性があると見られながらも、後継モデルのiPhone 13 mini(仮)は予定通り発売されると噂されています。

iPhone 12 miniはもともと米国やヨーロッパ市場を標的にしていたものの、新型コロナ感染拡大により本来のポテンシャルが発揮できていないとの見方もあります。アップルは新型コロナワクチンの接種が拡大していくことも織り込んで、手のひらサイズのラインアップも諦めずに続けていくのかもしれません。

Source:Gartner

via:MacRumors