ヘンリー王子・メーガン妃夫妻、経済的自立は問題なし?(画像は『The Duke and Duchess of Sussex 2019年10月15日付Instagram「This evening, The Duke and Duchess of Sussex attended the annual #WellChildAwards in London.」』のスクリーンショット)

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高位王族から引退し、今後は経済的に自立していく旨を明らかにしたヘンリー王子・メーガン妃夫妻。そんな2人には、この先「オファーが殺到するのではないか?」という声が多方面からあがっている。

英時間18日のバッキンガム宮殿からの発表により、ヘンリー王子・メーガン妃夫妻が高位王族から正式に引退し、今後は“HRH(殿下・妃殿下)”の称号を使用しないことが明らかになった。あわせて今後は公的資金援助に一切頼らず、国民の税金から支払われたフロッグモア・コテージの改築費用(約3億3000万円~4億円)も返済予定であることが伝えられたが、そんな夫妻の“経済的自立”をめぐって様々な憶測が浮上しているようだ。

これまで個人として収入を得ることを禁じられていたヘンリー王子・メーガン妃夫妻は、高位王族からの引退により活動の幅を自由に広げていくこととなる。世界を最も賑わせている“時の人”であり、ロイヤル&ハリウッドという2つの強力なバックグラウンドを持つ夫妻は話題性もバツグンだ。各方面の専門家達はそんな2人の将来を「各界からオファーが殺到することになるだろう」と推測、次のような様々な活動のポテンシャルを挙げている。

■商業提携
昨年6月、「Sussex Royal」ならびに「Sussex Royal Foundation」の商標登録手続きを行ったとされるヘンリー王子・メーガン妃夫妻。書籍やステーショナリー、チャリティー、スポーツなどあらゆる品目での登録を希望していることが明らかになっており、自身の地位や知名度を武器に商業活動に乗り出すのでは―との臆測が広がっている。

しかし高位王族を引退後、“ロイヤル”ブランドを前面に打ち出した戦略や同言葉の乱用は世間の批判を集めることにもなりかねず、ジャーナリストのエリザベス・ホームズさんは「留意が必要」と指摘している。

■テレビ・映画
ヘンリー王子は昨春、米人気司会者オプラ・ウィンフリーとタッグを組み『Apple TV』にて心の病を扱ったドキュメンタリー番組の制作に携わることを明かしていた。昨夏には「ウォルト・ディズニー・カンパニー」のCEOボブ・アイガー氏に対し、ヘンリー王子がメーガン妃の声の出演をめぐり営業をかけていたことも最近明らかになっており、チャリティーへの寄付を交換条件にメーガン妃が声の出演を果たしたプロジェクトはすでに収録済みとのことだ。

先日には映像ストリーミング配信事業を手がける「Netflix」の幹部テッド・サランドス氏が、ヘンリー王子・メーガン妃とのコラボに強い興味を示したことが伝えられた。オバマ元大統領夫妻のプロダクション会社が「Netflix」とタッグを組んで制作した初ドキュメンタリー作品『American Factory』は、来月開催される第92回アカデミー賞の長編ドキュメンタリー映画賞にノミネートされているが、このようにヘンリー王子・メーガン妃夫妻も独自のプロダクション会社を設立し、女性の権利や地位向上、メンタルヘルスなど夫妻が高い関心を寄せるテーマを題材に、テレビや映画といった媒体を通じ活動していく可能性も報じられている。