工作機械「納期1年」も。背景に深刻な部品不足あり
日本精工では定期供給するボールネジは、追加発注分を含めて通常の1―2カ月の納期で対応する一方、「新たに設計が必要な製品は納期が6カ月―1年未満に伸びる」(内山俊弘日本精工社長)という。
要素部品、一斉に増産へ動く
需要急増の背景には複合的な要因がある。例えば、16年秋頃に従来の“シリコンサイクル”では下降局面に向かうはずの半導体製造装置向けの需要が増加。17年3月以降にスマートフォンのモデルチェンジに伴う設備需要が急回復した。
17年5月以降は自動車関連とみられる設備投資が活発化し、日本精工の内山社長は「特に工作機械向けの需要が月を追うごとに強くなっていき、急きょ増産体制を構築した」と振り返る。
切迫する需要に対応するため部品各社は人員の拡充や操業時間の延長などにより供給体制を強化。日本精工はボールネジや直動案内機器などの精機製品の生産量を17年度に前年度比約4割増やした。
THKは17年7月までに直動案内機器などの生産量を16年秋と比べ約5割増加。日本トムソンは直動案内機器の17年度下期(17年10月―18年3月)の生産量を金額ベースで17年度上期比2割以上引き上げる。
各社は設備投資も積極化する。日本精工は日本と中国で数十億円を投じてボールネジなどの精機製品の設備を増強。両拠点で生産能力を現状比約1割増やし、18年12月のフル稼働を予定する。また韓国では直動案内機器、日本では工作機械の主軸向けの精密軸受なども増産する。
THKは17―18年の2年間に500億円を投じて直動案内機器などの生産を拡大。日本とベトナムで新工場を建設し、中国では能力増強を前倒しする。中国では早ければ17年内に直動案内機器の増産を予定する。
