解決率は「わずか0.7%」だった 行方不明捜査に霊能者を起用するアメリカ警察の実態

治安戦略アナリストの小比類巻文隆が、YouTubeチャンネル「小比類巻文隆【最後の取調室】」で「行方不明捜査に霊能者！？【アメリカ】元警視庁刑事が解説」を公開した。動画では、アメリカの警察が行方不明事件で霊能者に捜査協力を依頼する実態と、その実効性について解説している。

動画内で小比類巻氏は、2017年にフロリダ州で発生した15歳少女の行方不明事件を紹介。事件の長期化を受け、警察が報酬を支払ってサイキックプロファイラーなどの霊能者に協力を仰いだ異例のケースを取り上げた。元刑事である同氏は、行き詰まった捜査において「霊能者だからという理由だけで切り捨てていいのか」という現場の葛藤に触れつつも、得られた情報を裁判で証拠として認定できるのかという大きな壁を指摘する。

また、欧米の警察における霊能者の利用状況を調査した論文を取り上げ、418件の行方不明事件のうち霊能者の助言で解決に至ったのはわずか3件（0.7%）だったというデータを示した。小比類巻氏は「DNA鑑定などの科学捜査と同じレベルで認められているわけではない」とし、行き詰まった末の苦肉の策であると分析。さらに、霊能者が強烈なイメージをもとに遺体を発見するも、逆に警察から疑われ逮捕されてしまった1980年の事例などを交え、霊能力を用いた捜査の危うさを解説した。

最後に、日本の刑事司法における対応について「丑の刻参り」を例に挙げ、殺意を持って藁人形に釘を打っても「不能犯」として罪に問われない法的な見解や、霊能者の言葉だけでは令状が下りない現状を説明。非科学的な霊能捜査は証拠能力を持たないものの、万策尽きた現場の苦悩が生み出した究極の手段であると結論付けた。