【MLB】トランプ大統領の介入で激化するオーナー側と選手会の対立

2026年6月12日 10時49分

YouTubeチャンネル「RenSox@MLB情報局」が、「【MLB】労使協定にトランプ大統領が乱入！」と題した動画を公開した。動画では、MLBの労使協定交渉にトランプ大統領が介入し、サラリーキャップの導入を巡ってオーナー側と選手会の対立が激化している現状と、シーズン消滅のリスクについて解説している。

トランプ大統領はエアフォースワンの機内で、「もしサラリーキャップがなければ、スポーツとは呼べない」と発言し、オーナー側が提案するハードサラリーキャップの導入を強く支持した。現在のMLBではソフトキャップが採用されているが、大統領は「彼らは自分たちを抑えられない」と指摘。総年俸が約4億2000万ドルに達するドジャースに対し、マーリンズはその約5分の1にとどまるなど、戦力均衡が機能していない現状を問題視している。これにはマンフレッド・コミッショナーも同意を示した。

一方、全米最強の労働組合と称される選手会は、この提案に猛反発している。オーナー側は2027年シーズンから年俸上限を2億4530万ドル、下限を1億1712万ドルとする新制度を提案したが、選手会はこれを即座に拒絶。リーグ全体の収益が落ちた場合に選手が給与を返還するエスクロー制度のリスクや、大谷翔平やアーロン・ジャッジらが生み出す青天井の市場価値が人為的に抑え込まれることを懸念している。

大統領は、ストライキによりワールドシリーズが中止となった「1994年の悪夢」を引き合いに出し、選手会を批判。動画では、2025年4月にコミッショナーがピート・ローズ氏の永久追放を解除した裏に、大統領の「完全な恩赦を与えるべき」というプレッシャーがあった事実も紹介された。その絶対的な影響力を背景に、大統領は世論のコントロール、全米労働関係委員会（NLRB）による裁定、そしてMLBの「反トラスト法（独占禁止法）の適用除外」特権の剥奪という3つのプレッシャーで選手会を追い詰める可能性があるという。

政治的な圧力が加わることで、当事者間の話し合いによる解決はさらに困難な状況となっている。最悪のシナリオとして、2027年シーズンがロックアウトやストライキで完全にキャンセルされる恐れもある。MLBの未来を左右する労使交渉の行方から、今後も目が離せない。