ベテランFPが”こっそり”教える、知ってトクする保険の話 (4) マイホームを買うときは、生命保険を見直す”絶好のチャンス”ってホント?
ただこれは、マイホームを買うまでにちゃんと必要十分な生命保険に入っていた場合の話。
もともと十分な保険に加入していなかった人などは、住宅の取得が保険料の削減に結びつかないケースもあります。
マイホームを買う人の多くは、自己資金だけでは足りない資金を住宅ローンを使って工面します。
団信に加入していると、住宅ローンの返済中に借りている人が死亡・高度障害状態になった場合、その時点のローン残高と同額の保険金が金融機関に支払われます。
そのおかげで遺族はその後のローン返済を免れることができます。
家族にとっては、一家の大黒柱でもある世帯主が死亡したときの備えとなります。
また金融機関にとっても、貸したお金を確実に回収する手立てをあらかじめ講じることができます。
団信は、ローン契約者に健康上の問題がなければ加入することができます。
そして、加入できれば保険料は金融機関の負担、つまり、契約者からみるとタダになります。
なお、「フラット35」という住宅ローンは、団信への加入が強制ではなく任意で、加入する場合の保険料は契約者の負担になります。
「住宅ローンを借りるときに、なかば強制的にもう1本生命保険に入るのだから、これまで加入していた生命保険と合わせると保障が過剰になるはず」というのが、「マイホーム購入時の保険見直し・保険料削減」の”リクツ”ですが、それは、これまでどんな保険に加入していたかによります。
不測の事態が発生したときに団信のおかげで負担が減るのは、住宅ローンの返済だけ。
ということは、それまで加入していた生命保険に住居関係費用の保障が厚く乗っていた場合にのみ、保障内容を見直して保険料を削減することができることになります。
たとえば、家を買う前に賃貸住宅暮らしをしており、万が一世帯主が死亡したあとも、遺族がずっと賃貸暮らしを続けるという前提で保障額を決めていた場合などです。
長期間の家賃が保障額に盛り込まれているため、保険金額は高くなっているはずです。
このような人が、住宅ローンを借りて団信に入ると、家賃分の保障を削減でき、毎月支払う保険料を削って家計をスリム化することができるのです。
一方、家賃分を保障額に組み入れていない保険に入っていた場合は、たとえ見直しをしても保険料は削減できません。
たとえば、世帯主が死亡したら配偶者が実家に戻ったり、働いて収入を得ることを前提に保障額を決めていた場合などです。
また、夫婦ともに、入っている保険が医療保険や個人年金保険だけで、死亡保険に入っていない場合なども同様です。
とはいえ、自分が入っている生命保険に、どんな保障が、いつまでついているのかを正しく把握している人は多くなさそうです。
申し込むときに理解したつもりでも、時間が経つと忘れてしまいがち。
そのうちに、子どもができて家族構成が変わり必要な保障額が変わってしまったりします。
マイホーム購入のような人生の重大な決定をするときや、節目となるライフイベントを迎えるときは、加入している保険の内容を分析し、どんな保障がいつまで続くのかを確認するキッカケにしたいものです。
必要な保障が必要な時期まで過不足なく確保できている状態がベスト。
不足していたら保障を新たに加え、過剰なら削減する。
そうすることでマイホームでの新生活は、いっそう安心できるものになるはずです。
