中国企業、映像機器のイノベーション領域を拡大
スペインの日刊紙「ラ・バングアルディア」のウェブサイトは9月20日、先ごろベルリンで開催されたドイツの国際コンシューマー・エレクトロニクス展「IFA 2026」で見られたいくつかの兆候から、「写真・動画分野で新たな動きが生まれつつある」と報じました。最も興味深い革新的なものは、小型でモジュール式、さらには飛行可能なカメラを用いて映像を撮影するものです。しかし最も重要な変化は、カメラがもはや単に手に持ち被写体に向けて撮影するだけの機器ではなくなっている点です。
中国の新世代カメラ市場の成長をけん引しているのは、広東省深センに本社を置く世界最大級の民間用ドローンメーカーDJIと中国のカメラブランド Insta360 を展開する影石創新科技の2大企業です。IT専門の国際市場調査会社IDCの推計によると、世界市場に出荷したカメラ台数は2025年には、DJIが1040万台、影石が340万台に達したとのことです。DJIの出荷台数は以前の2倍以上に増え、影石の出荷台数もほぼ倍増しました。
しかし、こうした動きはこれら2社に限られたものではありません。IFA 2026で注目を集めたデバイスの一つが中国のドローンメーカー「零零科技（Zero Zero Tech）」の3軸ジンバルカメラとAI飛行カメラを1台に統合した2-in-1カメラ「HOVERAir VERSA」です。開発者が「飛行カメラ」と表現したのは決して大げさではなく、その面白さは、単なる新型ドローンとして設計されていない点にあります。このデバイスは、手ぶれ補正機能付きの手持ちカメラと飛行モジュールを組み合わせ、手に持って撮影することも、デバイスを放して空中で撮影することも可能です。カメラは人間による操作を必要とせず、自動的に位置を調整します。
「これは大きな変革だ」と報じられ、この種の「カメラ」はもはや単に人が見るための映像を生成するデバイスではなく、センサーとアルゴリズムで構成されたシステムであり、十分な精度で環境を読み取り、その中で移動して判断を下し、行動を起こすことができると評価されています。（提供/CGTN Japanese）
